新大人研レポートⅧ「”新しい大人世代“のお金に関する意識」 

2013年07月31日
「博報堂 エルダーナレッジ開発 新しい大人文化研究所」は、人生を前向きにとらえ、若々しくありたいとする新たな40~60代を総称して「新しい大人世代」と名づけ、彼らの志向や生活を探る様々な調査を実施しています。このたび、全国の40~60代の男女3708名に向けた調査から、40~60代のお金に関する意識についての分析結果をまとめました。

■ 団塊世代(60代前半)の退職金の使い道は、国内旅行、海外旅行、リフォームがトップ3。旅行やライフスタイル関連に消費。6位にはドライブ・クルマも。
■ お金を「貯める」ことを常識としていた従来のリタイア層と異なり、株・投資信託など、お金を「殖やす」ことに積極的。一方、国内旅行・海外旅行・リフォームなど、「高額消費」を始めている。本格的に団塊消費がはじまりつつある。

リタイア前(2007年)の団塊世代に対して退職金の使い道の意向を尋ねたときに1位・2位を占めた、「国内旅行」「海外旅行」がようやく現実のものとなりつつあります。

リタイアした団塊世代(60代前半)に退職金の使い道を聞いたところ、1位が国内旅行53.3%、2位が海外旅行37.7%、3位がリフォーム・建替え34.9%と、旅行や住まいに積極的にお金をかけていることが分かりました。さらに、4位:普段の料理・食事、5位:株・投資信託など金融商品、6位:ドライブ・クルマという結果となり、投資やライフスタイル関連に積極的にお金を使う傾向にあります。人生を楽しもうとする団塊世代の特徴がよくあらわれた結果です。

リタイア前(2007年)に団塊世代に対して「定年後にお金をかけたいもの」について尋ねた結果と比較をすると、退職前の意向よりも実際に退職金を消費している割合が高いのが、リフォーム、普段の食事、株・投資信託などでした。退職金は貯蓄だけでなく「投資」に回し、すなわち“お金自身に働いてもらってお金を殖やし”、それを基に住と食を拡充して「新しい大人のライフスタイル」作りをする、という退職金の使い方が、団塊世代からは主流になってくると予想されます。

全体傾向として、「旅行」と「リフォーム」というように「高額消費」をはじめていることは大きな特徴です。「新しい大人文化」を生むベースとなる「新しい大人のライフスタイル」を、団塊世代は退職金を使ってリードしはじめた、と言えます。

■ 消費とライフスタイルをリードしてきた年代と強い自負をもつ新しい大人世代。
■ 今後お金や時間をかけたいのは、食べ歩き、ガーデニング、洋画鑑賞がTOP3。

40~60代の新しい大人世代に対し、自分が属する年代についての意識を尋ねたところ、新しい消費
やライフスタイルを作ってきたと回答した方が6~7割、今後も消費・ライフスタイルをリードしていくと回答した方も4割強と、“消費やライフスタイルのリーダー”としての強い自負が伺われました。
今後、お金や時間をかけたいのは、食べ歩きが3割弱でトップ。ガーデニング・映画・美術館/博物館利用などのエンタメや文化的娯楽がこれに続き、特に女性を中心に関心が高いことが分かります。また、スポーツクラブ、ヘルスケアなど、健康維持・向上も強い関心事のようです。
男女を比較すると、男性は特にクルマ・バイクへの関心が強いことが分かります。また、年代で比較して見ると、60代がガーデニングに強い興味を示しています。

■ 1ヶ月あたりの食費は5万円弱。こづかいは3万円強。
■ 年代が上がるほど、普段の食事・こづかいにお金をかける傾向。一番お金をかけているのは、リタイアした60代。

40~60代の新しい大人世代の1ヶ月あたりの食費とこづかいの金額を調べたところ、食費は平均4万
8300円、こづかいの金額は、3万1400円。
ボリュームゾーンを見ると、食費は4万~6万円、こづかいは1万~3万円。食費よりもこづかいの方が、回答にバラつきが見られるのが特徴的です。
年代で比較すると、年代が上昇するほど金額が上昇。一番お金を掛けているのが60代で、食費5万
2700円、こづかい3万3260円という結果になりました。子育てが完全に終了し、夫婦二人の普段の生活にお金をかける傾向にあるようです。


【調査概要】
・調査主体:博報堂 エルダーナレッジ開発 新しい大人文化研究所
・調査時期:2011年9月9日(金)~10月3日(月)
・調査対象:40~69歳男女 合計3708名(男性1854名 女性1854名)
  40代(1236サンプル) 1963~1972年生・・・バブル世代が中心となる層
  50代(1236サンプル) 1953~1962年生・・・ポスト団塊世代が中心となる層
  60代(1236サンプル) 1943~1952年生・・・団塊世代が中心となる層
・調査方法:インターネットアンケート調査
・調査エリア:首都圏および全国の中小都市

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[博報堂]
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