電子新聞に関する調査(全国新聞総合調査「J-READ」2012年度より) 

2013年11月08日
ビデオリサーチは、同社の「J-READ」から、電子新聞の状況を紹介。その普及はどれほどか、また、生活者分類クラスターを用いて購読者の性格・気質や都道府県別の構成割合などをみていきます。

【調査結果】

「J-READ」から分かる電子新聞の状況

有料、無料問わず電子新聞の購読の申し込み・会員登録をしている割合は、2012年度調査で「6.0%」となっています。2011年度調査では「4.3%」だったので徐々に普及が進んでいることがわかります。また、有料購読より無料購読の方が伸び幅は大きくなっています。

電子新聞を1週間の内、1紙以上閲読した割合は全体で「4.6%」ですが、その内訳を見てみますと、(2)新聞本紙と電子新聞の両方閲読者が「4.1%」、(3)電子新聞のみの閲読者が「0.5%」となっています。電子新聞閲読者のうち紙との併読者が9割を占めるのが現状となっており、本紙の補完として読まれるという面が強いと考えられます。他にも本紙との併読による割安な料金プランを提示している新聞社も多く、このことも電子新聞の購読スタイルに影響を与えているかもしれません。

新聞本紙と電子新聞の接触の仕方ごとにプロフィールに差があるのか確認します。
性年代構成を見ると、(1)本紙のみの閲読者は個人全体と似た構成をしています。対し、(2)本紙と電子新聞の両方を閲読している人は男性30~49歳が「34.2%」、男性50~69歳が「31.6%」と高くなっています。一方、(3)電子新聞のみ閲読者は男性30~49歳が「40.7%」と高くなっており、電子新聞のみを閲読するユーザーは男性の中年層に偏っていることがわかります。
更に収入関連を見てみると、(2)(3)のいずれの電子新聞閲読者は平均年収が高めになっています。また金融資産の状況を確認すると、(2)本紙と電子新聞併読者が頭抜けて、多くなっています。このように同じ電子新聞接触者でも閲読スタイルによってその特性に違いがあります。


【調査概要】
調査期間:2012年10月21日(日)~10月27日(土)
調査地域:全国47都道府県の全域
調査対象者:満15~69歳の男女個人
有効標本数:28,834人
標本抽出法:RDD(ランダム・デジット・ダイヤリング) 法
調査方法:調査協力依頼に応諾した対象者へ調査票を郵送で配布し、郵送で回収

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[ビデオリサーチ]
 マイページ TOP