雑誌広告効果測定調査 

2014年04月25日
日本雑誌協会及び日本雑誌広告協会は、ビデオリサーチの協力のもと、2013年10月に「雑誌広告効果測定調査」を実施。
この調査は、雑誌広告に関して業界共通で利用できる客観的な基準値を整備、蓄積することを目的とし、各出版社からの雑誌エントリーと、広告会社(電通、博報堂DYメディアパートナーズ、アサツーディ・ケイ)、およびビデオリサーチの出資による共同調査として実施されたもの。

調査データを通じて、雑誌広告の真の価値をお伝えしたいという思いを込めて「M-VALUE(エム・バリュー)」【商標出願中】と名付けました。第1回目となる今回は、19出版社33誌、合計627素材の広告を対象に調査が行われました。

【平均値による結果トピックス】

雑誌広告の注目率の平均は、50.2%
雑誌読者のうち、掲載された広告に「注目」した(詳しく読んだ+確かに見た)人の割合を示す「広告注目率」は、33誌627素材平均で50.2%でした。

雑誌広告を見ての心理変容
広告に注目した読者の64.3%が広告商品・サービスに「興味関心」を抱き、50.2%が「購入・利用意向」を示しています。また、広告注目者のうち、「もっと詳しく知りたい」気持ちを起こす読者は24.5%、「来店意向」を示す読者は18.8%となっています。

「純広告」「記事広告・タイアップ広告」が伝えることのちがい
「純広告」「記事広告・タイアップ広告」の種類別に、広告を見ての感想を比較すると、登場人物やキャッチの印象付け、高級感の訴求など、インパクト面では「純広告」が、機能・性能理解や親しみ感の醸成など、商品サービスと読者との距離感を示す項目では「記事広告・タイアップ広告」が、他方を上回っています。

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[日本雑誌協会]
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