第2回「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業」調査 

2013年12月26日
リスクモンスターは、、第2回「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業」調査を発表。

【調査結果】

[1] 「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業ランキング」/ランキング結果

第2回「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業」調査のランキング1位は「トヨタ自動車」(回答率 12.3%)でした。次いで「全日本空輸(ANA)」が2位(同 8.3%)、「本田技研工業(ホンダ)」が3位(同 6.8%)となりました。
以下、4位「サントリー」、「三菱商事」(同 5.3%)、6位「日本航空(JAL)」、「東日本旅客鉄道(JR東日本)」(同 4.8%)、8位「タニタ」(同 4.4%)、9位「東海旅客鉄道(JR東海)」(同 4.3%)、10 位「電通」(同 4.1%)と続いております。
業種としては、製造業が 10 社(トヨタ自動車、本田技研工業(ホンダ)、サントリー、タニタ、味の素、パナソニック、花王、武田薬品、キリンビール、日立製作所)と最も多く、その他交通インフラ系4社(全日本空輸(ANA)、日本航空(JAL)、東日本旅客鉄道(JR東日本)、東海旅客鉄道(JR東海)、でトップ 20 のうち半数以上を占める結果となりました。

[2] 「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業ランキング」/子孫別比較

お子さんに勤めてほしい企業について集計したところ、ランキング1位は「トヨタ自動車」(回答率12.0%)となりました。次いで2位「全日本空輸(ANA)」(同 9.0%)、3位「本田技研工業(ホンダ)」(同 5.5%)、4位「東日本旅客鉄道(JR東日本)」、「楽天」(同 5.0%)となっております。
これに対して、お孫さんに勤めてほしい企業としてのランキング1位も子供同様に「トヨタ自動車」(回答率12.5%)となりました。次いで2位「本田技研工業(ホンダ)」(同8.0%)、3位「全日本空輸」、「サントリー」(同 7.5%)、5位「三菱商事」、「日本放送協会(NHK)」(同 6.0%)と続く結果となっております。

全体でのランキングトップであった「トヨタ自動車」、2位の「全日本空輸(ANA)」、3位の「本田技研工業(ホンダ)」は、いずれの集計においても高い人気を有していることが特徴として見られましたが、4位以下については、異なる結果が見受けられました。特に、お子さんに勤めてほしい企業においては、経済の流行に敏感な父母世代の感性を反映してか、「楽天」、「グーグル(Google)」「アマゾン」などのIT関連企業を初めとした新興企業が上位に食い込んできている反面、アンケート対象が祖父母世代となるお孫さんに勤めてほしい企業では、「サントリー」、「日本放送協会(NHK)」、「三井物産」など業歴の長い企業が名を連ねているほか、上位 14 社がすべて前年も上位 20 社にランクインしているなど、安定的なアンケート結果となっております。

[3] 「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業ランキング」/男女別比較


「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業ランキング」を男女別に集計したところ、男子のお子さん・お孫さんに勤めてほしい企業としては、1位「トヨタ自動車」。2位「本田技研工業(ホンダ)」、3位「全日本空輸(ANA)」となっており、メーカーや商社が多くランクインしました。
それに対して、女子のお子さん・お孫さんに勤めてほしい企業では、1位「全日本空輸(ANA)」、2位「トヨタ自動車」、3位「日本航空(ANA)などが上位にランクインしており、キャビンアテンダントなどの花形職の人気が反映しているようです。
 また、父や祖父によるアンケート結果を集計したところ、交通インフラ系業種(「全日本空輸(ANA)」、「東日本旅客鉄道(JR東日本)」、「東海旅客鉄道(JR東海)」、「日本航空(JAL)」)や「日本放送協会(NHK)」など、事業基盤が固く安定性の高い企業が上位に選出されている一方で、母や祖母によるアンケート結果では、「タニタ」や「味の素」、「楽天」など日常生活に身近な企業が選出される傾向も見られました。

[4] 「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業ランキング」/重視するイメージ

結婚相手の勤める企業についての重視するイメージは「安定している」「社員を大切にする」「将来性がある」「給料がよい」「福利厚生が充実」「堅実的」「社会的責任を果たしている」が上位となりました。「安定している」「社員を大切にしている」「給料がよい」は前回に引き続き上位として挙がっており、「海外転勤が少ない」「残業が少ない」「国内転勤が少ない」といった地域的な勤務環境に関するイメージは、前回同様に重視されにくい結果となりました。


【調査概要】
調査名称 : 第2回「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業」
調査方法 : インターネット調査
調査エリア : 全国
調査対象企業 : 年間売上 2,500 億円以上、従業員数 5,000 人以上の企業 200 社を抽出
調査期間 : 2013 年 10 月 26 日(土)~10 月 27 日(日)
調査対象者 : 未成年の子供・孫をもつ 20~69 歳の男女個人 400 人

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