オフィスワーカーのワークスタイルに関する意識調査
2014年12月19日
シトリックス･システムズ･ジャパンは、「オフィスワーカーのワークスタイルに関する意識調査」の結果を発表。従業員数20名以上の国内企業に勤める「自席で仕事をする業務時間の割合が50％以上を占める従業員」(572名)を対象としています。
【調査結果】
個人の希望や価値観とは関連なく、オフィスワーカーの業務のモビリティ化が進んでいる
調査によると、オフィスワーカーが業務を行う場所や、業務にまつわる行動をとる場所は、自席以外にも広がっていることがわかりました。自席以外のオフィス内で、「日常的」、「短時間だがほぼ毎日」業務を行っている人は全体の36．8％、「週1、2度」、「月1、2度」を含むと約8割の人が自席以外のオフィス内で業務を行っています。また、週1、2度以上頻繁に「自宅」で業務を行っている人が全体の16%を超え、月1、2度で業務を行っている人も含めると28.2％と、全体の約3割の人が頻度を問わず「自宅」で業務を行っていることがわかりました。（グラフ1）さらに、役職および性別で「自宅」勤務の頻度を見た場合、「課長以上の女性」では、「日常的」、「短時間だがほぼ毎日」と回答した人が24.5%と高い割合を示しています。
オフィスワーカーによるITサービスへのニーズは働く場所で異なり、多様化している
オフィスワーカーが今後利用したいと考えるITサービスは、業務を行う場所によってそれぞれ異なることが分かりました。オフィス内共用スペースで最も利用したいのは「Web閲覧」(14.2%)となり、自席以外のオフィス内でインターネット利用を望む従業員の潜在ニーズは高いことが分かります。
通勤中については、現在利用できているデータ／アプリケーションの種類が極めて少なく、その中でも今後通勤中に利用したいデータ／アプリケーションは「業務メールの作成・送信」(12.8%)と「業務メールの受信・閲覧」(11%)となり、業務メールの全般的な利用に期待しています。
自宅や出張先では、業務メールの利用の次に、「社内ファイルサーバへのアクセス」(自宅：11.9%、出張先：13.1%)に期待しており、IT担当者にとって、社内ファイルサーバへのネットワーク整備が今後の重点施策となり得ます。(グラフ5,6) また、顧客などの訪問先に関しても同様、「社内ファイルサーバへのアクセス」については業務メール利用の次に期待をしており、取引先での打ち合わせや業務において、社内サーバ上の資料をその場で参照したいという要望があることが伺えます。
また、ネットワークやデータ利用環境に関しては、「オフィス」、「自宅」以外のサードプレースでの利用環境が不十分、または利用できる環境を望んでいる人がほぼ半数に及んでいます。企業側は、リモートアクセス環境の整備を重視する必要があることがわかります。
オフィスワーカーが抱くモビリティへの不安は「ワークライフバランスの崩れ」と「労働時間の増加」
「いつでもどこでも働ける環境」となるモビリティ化に当たり、「特に不安に感じることはない」と回答した人は19.6％となり、オフィスワーカーの８割以上が何らかの不安を抱いています。その中でも、最大の不安は「私生活への支障」(55.6%)となりいわゆるワークライフバランスの崩れと「労働時間の増加」（48.8%）です。企業側は、モビリティ環境の導入が、労働強化を意味するのではなく、むしろ負担を取り除く手段であるということを従業員に訴求すべきであることが分かります。
企業からスマートデバイスの支援を受ける従業員は、スマートデバイスが生産性向上をもたらす機器であると実感
業務の50％以上を自席で行い、働き方に対して保守的に見えるようなオフィスワーカーにおいても、スマートデバイスによる生産性向上に対する期待は高いことが分かりました。会社からモバイル業務環境の提供を受けている人ほどその傾向は顕著です。会社から「タブレット」の支給を受ける人の50.0%、「スマートフォン」の支給を受ける人の46％が、それらが「業務の生産性向上のために必要十分な効果を発揮する機器である」と回答しています。一方、「いずれも当てはまらない」と回答した人の中で、スマートデバイスを業務の生産性向上に役立つと価値を感じている人は15.5%にとどまりました。
本調査で、オフィスワーカーは「ワークライフバランス」や「労働時間」などの観点において不安を抱えている一方、今後モビリティへ期待していることも示唆しており、企業としてモビリティ環境を提供することは、オフィスワーカーの潜在ニーズを引き出し、業務の生産性向上をもたらす可能性があることを示しています。
【調査概要】
・調査名：「オフィスワーカーのワークスタイルに関する意識調査」
・調査対象国：日本
・調査対象：従業員数20名以上の国内企業に勤務し、以下の条件をすべて満たす個人(572名)
「自席で仕事をする業務時間の割合」が50％以上を占める
勤務先から自分専用の業務用PC（パソコン）を支給・貸与されている
勤務先から自分専用の業務用メールアドレスを与えられている
スマートデバイス（スマートフォン、タブレット）を個人として所有、または会社から支給・貸与されている
自宅に個人用のPCを保有している
・調査方法：ITRの独自パネルを対象としたインターネット調査
・調査期間：2014年9月19日～22日
・調査実施／集計・分析：株式会社アイ・ティ・アール
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【調査結果】
個人の希望や価値観とは関連なく、オフィスワーカーの業務のモビリティ化が進んでいる
調査によると、オフィスワーカーが業務を行う場所や、業務にまつわる行動をとる場所は、自席以外にも広がっていることがわかりました。自席以外のオフィス内で、「日常的」、「短時間だがほぼ毎日」業務を行っている人は全体の36．8％、「週1、2度」、「月1、2度」を含むと約8割の人が自席以外のオフィス内で業務を行っています。また、週1、2度以上頻繁に「自宅」で業務を行っている人が全体の16%を超え、月1、2度で業務を行っている人も含めると28.2％と、全体の約3割の人が頻度を問わず「自宅」で業務を行っていることがわかりました。（グラフ1）さらに、役職および性別で「自宅」勤務の頻度を見た場合、「課長以上の女性」では、「日常的」、「短時間だがほぼ毎日」と回答した人が24.5%と高い割合を示しています。
オフィスワーカーによるITサービスへのニーズは働く場所で異なり、多様化している
オフィスワーカーが今後利用したいと考えるITサービスは、業務を行う場所によってそれぞれ異なることが分かりました。オフィス内共用スペースで最も利用したいのは「Web閲覧」(14.2%)となり、自席以外のオフィス内でインターネット利用を望む従業員の潜在ニーズは高いことが分かります。
通勤中については、現在利用できているデータ／アプリケーションの種類が極めて少なく、その中でも今後通勤中に利用したいデータ／アプリケーションは「業務メールの作成・送信」(12.8%)と「業務メールの受信・閲覧」(11%)となり、業務メールの全般的な利用に期待しています。
自宅や出張先では、業務メールの利用の次に、「社内ファイルサーバへのアクセス」(自宅：11.9%、出張先：13.1%)に期待しており、IT担当者にとって、社内ファイルサーバへのネットワーク整備が今後の重点施策となり得ます。(グラフ5,6) また、顧客などの訪問先に関しても同様、「社内ファイルサーバへのアクセス」については業務メール利用の次に期待をしており、取引先での打ち合わせや業務において、社内サーバ上の資料をその場で参照したいという要望があることが伺えます。
また、ネットワークやデータ利用環境に関しては、「オフィス」、「自宅」以外のサードプレースでの利用環境が不十分、または利用できる環境を望んでいる人がほぼ半数に及んでいます。企業側は、リモートアクセス環境の整備を重視する必要があることがわかります。
オフィスワーカーが抱くモビリティへの不安は「ワークライフバランスの崩れ」と「労働時間の増加」
「いつでもどこでも働ける環境」となるモビリティ化に当たり、「特に不安に感じることはない」と回答した人は19.6％となり、オフィスワーカーの８割以上が何らかの不安を抱いています。その中でも、最大の不安は「私生活への支障」(55.6%)となりいわゆるワークライフバランスの崩れと「労働時間の増加」（48.8%）です。企業側は、モビリティ環境の導入が、労働強化を意味するのではなく、むしろ負担を取り除く手段であるということを従業員に訴求すべきであることが分かります。
企業からスマートデバイスの支援を受ける従業員は、スマートデバイスが生産性向上をもたらす機器であると実感
業務の50％以上を自席で行い、働き方に対して保守的に見えるようなオフィスワーカーにおいても、スマートデバイスによる生産性向上に対する期待は高いことが分かりました。会社からモバイル業務環境の提供を受けている人ほどその傾向は顕著です。会社から「タブレット」の支給を受ける人の50.0%、「スマートフォン」の支給を受ける人の46％が、それらが「業務の生産性向上のために必要十分な効果を発揮する機器である」と回答しています。一方、「いずれも当てはまらない」と回答した人の中で、スマートデバイスを業務の生産性向上に役立つと価値を感じている人は15.5%にとどまりました。
本調査で、オフィスワーカーは「ワークライフバランス」や「労働時間」などの観点において不安を抱えている一方、今後モビリティへ期待していることも示唆しており、企業としてモビリティ環境を提供することは、オフィスワーカーの潜在ニーズを引き出し、業務の生産性向上をもたらす可能性があることを示しています。
【調査概要】
・調査名：「オフィスワーカーのワークスタイルに関する意識調査」
・調査対象国：日本
・調査対象：従業員数20名以上の国内企業に勤務し、以下の条件をすべて満たす個人(572名)
「自席で仕事をする業務時間の割合」が50％以上を占める
勤務先から自分専用の業務用PC（パソコン）を支給・貸与されている
勤務先から自分専用の業務用メールアドレスを与えられている
スマートデバイス（スマートフォン、タブレット）を個人として所有、または会社から支給・貸与されている
自宅に個人用のPCを保有している
・調査方法：ITRの独自パネルを対象としたインターネット調査
・調査期間：2014年9月19日～22日
・調査実施／集計・分析：株式会社アイ・ティ・アール
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
