デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014（Digital Democracy Survey）
2014年09月17日
トーマツとデロイト トーマツ コンサルティングのTMT(Technology, Media &Telecommunications)グループは、日本および世界8カ国約1.8万人のメディア利用動向を比較分析し、「デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014」（Digital Democracy Survey）としてまとめた。
この調査は、デバイス、映像コンテンツ、ニュース・雑誌・書籍、ゲーム、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）、広告を、消費者がどのように利用しているのかを分析するため、デロイトが2007年より毎年実施している消費者調査である。調査は2014年2月から2014年4月に日本、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペイン、中国の計8カ国の消費者17,699名（内、日本は2,150名）を対象に調査を行った。
【調査結果のサマリー】
1. スマートフォン、タブレット、ラップトップ PC などスマートデバイスの普及状況
日本におけるスマートフォンの普及率は今回の調査で初めて過半数の56％となった。一方でタブレット、ラップトップPCも含め全て所有する割合は17％で、アメリカの37％に対して半分以下にとどまる。
2. スマートデバイスの利用目的
日本でスマートデバイスの利用目的として回答が多かったのは天気、検索、SNS、ゲーム、カメラなどの機能・サービスとなり、他国の結果に見られる映像配信の視聴や読書などコンテンツを楽しむための利用が上位にあがらなかった。
3. 映像コンテンツの利用について
日本では、映像コンテンツを良く見るデバイスとしてテレビを挙げる割合が87％と圧倒的に高い。一方で、全年代を通して半数程度が、今後スマートフォン・タブレット等での視聴が増える、と回答。
4. ニュースを知るメディアについて
各国で最も高い割合となったのはテレビ。ついでインターネットの回答が多いが、日本ではポータルサイトが圧倒的に強いのに対し、他国では新聞の電子版との回答が多い。特に日本では紙の新聞と回答する割合が他国に対して大きい。
5. ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の利用について
SNSの利用者は日本でも5割近くに及ぶが、他国に比べると利用者の割合は少ない。特にSNSに情報を毎日投稿する人の割合はアメリカ53％に対して、日本では1/4未満の13％にとどまった。
6. 購買決定に影響力のあるメディア
どの国でも「家族、友人、知人からの推薦」が1位となり、中国以外はついで「テレビ広告」2位となっている。ただ、テレビについては「ながら視聴」が一般化しており番組および広告への注意力が低下の懸念がある。
【調査概要】
・本調査はデロイトの委託を受けた独立調査会社が、世界 8 カ国で 14 歳以上の一般消費者を対象に実施したオンライン調査の結果である。
・調査実施期間：2014 年 2 月～2014 年 4 月
・回答者数：17,699 名（うち日本は 2,150 名）
・調査対象国：日本、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペイン、中国
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
この調査は、デバイス、映像コンテンツ、ニュース・雑誌・書籍、ゲーム、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）、広告を、消費者がどのように利用しているのかを分析するため、デロイトが2007年より毎年実施している消費者調査である。調査は2014年2月から2014年4月に日本、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペイン、中国の計8カ国の消費者17,699名（内、日本は2,150名）を対象に調査を行った。
【調査結果のサマリー】
1. スマートフォン、タブレット、ラップトップ PC などスマートデバイスの普及状況
日本におけるスマートフォンの普及率は今回の調査で初めて過半数の56％となった。一方でタブレット、ラップトップPCも含め全て所有する割合は17％で、アメリカの37％に対して半分以下にとどまる。
2. スマートデバイスの利用目的
日本でスマートデバイスの利用目的として回答が多かったのは天気、検索、SNS、ゲーム、カメラなどの機能・サービスとなり、他国の結果に見られる映像配信の視聴や読書などコンテンツを楽しむための利用が上位にあがらなかった。
3. 映像コンテンツの利用について
日本では、映像コンテンツを良く見るデバイスとしてテレビを挙げる割合が87％と圧倒的に高い。一方で、全年代を通して半数程度が、今後スマートフォン・タブレット等での視聴が増える、と回答。
4. ニュースを知るメディアについて
各国で最も高い割合となったのはテレビ。ついでインターネットの回答が多いが、日本ではポータルサイトが圧倒的に強いのに対し、他国では新聞の電子版との回答が多い。特に日本では紙の新聞と回答する割合が他国に対して大きい。
5. ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の利用について
SNSの利用者は日本でも5割近くに及ぶが、他国に比べると利用者の割合は少ない。特にSNSに情報を毎日投稿する人の割合はアメリカ53％に対して、日本では1/4未満の13％にとどまった。
6. 購買決定に影響力のあるメディア
どの国でも「家族、友人、知人からの推薦」が1位となり、中国以外はついで「テレビ広告」2位となっている。ただ、テレビについては「ながら視聴」が一般化しており番組および広告への注意力が低下の懸念がある。
【調査概要】
・本調査はデロイトの委託を受けた独立調査会社が、世界 8 カ国で 14 歳以上の一般消費者を対象に実施したオンライン調査の結果である。
・調査実施期間：2014 年 2 月～2014 年 4 月
・回答者数：17,699 名（うち日本は 2,150 名）
・調査対象国：日本、アメリカ、ドイツ、オーストラリア、イタリア、ノルウェー、スペイン、中国
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