2014年度 第３６回 当面する企業経営課題に関する調査（国内主要企業経営者対象）
2015年01月16日
日本能率協会(JMA)は、企業の戦略立案や経営課題解決に役立つ情報を提供するために、1979年から毎年、国内の主要企業の経営者を対象に、企業が抱える経営課題に関する調査を実施しています。今回は企業が抱える課題をより掘り下げることを目的に、事業開発と組織人事の２分野に絞りそれぞれ調査を実施しました。
36回目にあたる今回の調査は、日本能率協会会員企業1,330社（詳細は以下参照）を対象に、2014年8～9月にかけて行い、事業開発編は279社、組織人事編は294社からそれぞれ回答を得ました。
【調査結果のポイント】
［事業開発編]調査結果ポイント
１．事業創造が大きな経営課題である実態が明らかに
２．攻めの経営意欲が高く、今後は新事業創造への取り組みが活発化
３．事業創造推進の実行力とビジネスモデル構想力が不足しており、組織能力と事業化プロセスの強化が課題
［組織人事編] 調査結果ポイント
１．グローバル人材は圧倒的な不足感が強い
２．人員構成のグローバル化も進むが、「異文化対応・ダイバーシティ能力」はこれから
３．今年の経営課題は「人材の強化」がトップに、グローバル関連の課題が急伸
＊前回までは、全国の主要企業から無作為抽出した5,000社に調査票を配布していました。今回は日本能率協会会員企業に配布することで、これまでよりも細部にわたる実態を把握するために、設問分野を2テーマ設け、経営者のみならず、担当役員などの責任者に訊くことといたしました。調査報告では、過去のデータとの比較も一部で使用し分析しています。
【調査概要】
・調査時期：2014 年 8 月～9 月
・調査対象：日本能率協会会員企業の経営者もしくは経営幹部 他 事業開発編 計 1,333 社、組織人事編 計1,331 社
・調査方法：郵送留置法
・回答数・回収率：事業開発編 回答数２７９社、回収率２０．９％ 組織人事編 回答数２９４社、回収率２２．１％
・調査内容：
事業開発編
①回答企業の経営概況 ②事業創造活動の現状と課題 ③革新的な新事業創造活動の現状と課題
組織人事編
①回答企業の経営概況 ②全社・組織人事領域の経営課題 ③グローバル人材の実態と海外現地法人のグローバル人材配置
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
36回目にあたる今回の調査は、日本能率協会会員企業1,330社（詳細は以下参照）を対象に、2014年8～9月にかけて行い、事業開発編は279社、組織人事編は294社からそれぞれ回答を得ました。
【調査結果のポイント】
［事業開発編]調査結果ポイント
１．事業創造が大きな経営課題である実態が明らかに
２．攻めの経営意欲が高く、今後は新事業創造への取り組みが活発化
３．事業創造推進の実行力とビジネスモデル構想力が不足しており、組織能力と事業化プロセスの強化が課題
［組織人事編] 調査結果ポイント
１．グローバル人材は圧倒的な不足感が強い
２．人員構成のグローバル化も進むが、「異文化対応・ダイバーシティ能力」はこれから
３．今年の経営課題は「人材の強化」がトップに、グローバル関連の課題が急伸
＊前回までは、全国の主要企業から無作為抽出した5,000社に調査票を配布していました。今回は日本能率協会会員企業に配布することで、これまでよりも細部にわたる実態を把握するために、設問分野を2テーマ設け、経営者のみならず、担当役員などの責任者に訊くことといたしました。調査報告では、過去のデータとの比較も一部で使用し分析しています。
【調査概要】
・調査時期：2014 年 8 月～9 月
・調査対象：日本能率協会会員企業の経営者もしくは経営幹部 他 事業開発編 計 1,333 社、組織人事編 計1,331 社
・調査方法：郵送留置法
・回答数・回収率：事業開発編 回答数２７９社、回収率２０．９％ 組織人事編 回答数２９４社、回収率２２．１％
・調査内容：
事業開発編
①回答企業の経営概況 ②事業創造活動の現状と課題 ③革新的な新事業創造活動の現状と課題
組織人事編
①回答企業の経営概況 ②全社・組織人事領域の経営課題 ③グローバル人材の実態と海外現地法人のグローバル人材配置
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[日本能率協会]
