ペットビジネスに関する調査 2014 

2015年01月23日
矢野経済研究所は、国内のペットビジネスの調査を実施した。
本調査におけるペットとは犬や猫を中心にペットショップ等にて販売されるペットを対象とし、ペット関連総市場とは、主にペットフード、ペット用品、その他ペット関連産業に大別される。なおその他ペット関連産業には生体やペット美容室、ペット医療、ペット保険、ペットホテルなどの各種サービスが含まれる。

【調査結果サマリー】

◆ 2014年度のペット関連総市場規模は前年度比100.9%の1兆4,412億円の見込み
2013年度のペット関連総市場規模は、小売金額ベースで前年度比100.8%の1兆4,288億円であった。引き続き、ペット保険や動物病院などのサービス関連産業が好調に推移しており、市場拡大の牽引役となっている。2014年度は増税後に駆け込み需要の反動減が見られたものの回復は予想よりも早く、また、サービス関連が好調に推移したことにより、前年度比100.9%の1兆4,412億円の見込みである。

◆ ペットフードにおける安心・安全志向の高まりと円安の影響により国産回帰が進む
2013年度のペットフード市場規模は、小売金額ベースで前年度比101.0%の4,476億円であった。引き続きキャットフードが牽引役となり市場が拡大している。ペットの食事に対する安心・安全と健康管理への関心の高まりにより、ドッグ・キャットフードともにプレミアムフードを中心に旺盛な需要に支えられている。また飼い主の国産品志向とともに、円安進行などの影響でメーカーの国内生産への動きも見られる。

◆ “排泄ケア”のみならず“マナー”需要により、ペット用おむつ市場が拡大基調に
ペット用品のなかでも、ペット用おむつが近年の需要拡大により拡大基調にある。これまでは、介護用や幼齢期用という位置付けが強かったが、ここに来てマナーの観点からペット用おむつに対するニーズが高まっている。今後も、老齢化するペットの介助目的のみならず、室内・外出時のマナーの観点から使用機会が広がることが予想されるとともに、更なる認知向上を図ることで、今後ますます利用する飼い主は増えることが予想される。


【調査概要】
調査期間:2014年10月~12月
調査対象:ペットフードやペット用品のメーカー、卸企業、小売企業、および関連団体等
調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・FAXによるヒアリング、ならびに文献調査併用

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]
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