英語に対する意識調査（20代から50代の英語公用語企業で働くビジネスパーソン対象）
2015年05月14日
日本でTOEICプログラムを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)は、20代から50代の英語が社内公用語の企業(以下、英語公用語企業)で働くビジネスパーソンを対象に、英語に対する意識調査を実施。
本調査では、英語公用語企業に勤める社員が「勤務先で重視されている」と感じる英語スキルは「スピーキング」が83.7％で最も高く、また「課題(スキルが不足している)と感じている英語スキル」についても「スピーキング」が66.0％で1位という結果となりました。勤務先で重視されつつも、苦手意識を感じる「スピーキング」の能力向上が大きな課題の1つであると考えられます。
また、(1)転職経験3回以上、(2)転職経験1回～2回、(3)転職未経験者を比較すると、転職経験の多い人ほど「ライティング」が重視されていると回答する人の割合が多い((1)74.8％、(2)71.5％、(3)59.3％)ことがわかりました。
【調査結果サマリー】
【調査詳細】
1. 英語公用語企業に勤める社員が「勤務先で重視されている」と感じる英語スキルは「スピーキング」が最も高く、また転職経験の多い人は「ライティング」が重視されていると回答する人の割合が高い
英語公用語企業に勤める社員が英語の4技能「リスニング」「リーディング」「スピーキング」「ライティング」の中で、「勤務先で重視されている」と感じる英語スキルについて聞いたところ、「スピーキング」が83.7％で最も高い結果となりました。
また、(1)転職経験3回以上、(2)転職経験1回～2回、(3)転職未経験者で比較すると、転職経験の多い人ほど「ライティング」が重視されていると回答する人の割合が多い((1)74.8％、(2)71.5％、(3)59.3％)ことがわかりました。
2. 英語公用語企業に勤める社員が最も課題に感じている英語スキルは、「スピーキング」(66.0％)。役職別比較では、一般社員と中間管理職は「スピーキング」が最大の課題であり次に「リスニング」と回答。一方、マネジメント層では「スピーキング」(64.7％)の次に「ライティング」(47.1％)が課題と回答
英語公用語企業に勤める社員自身の中で、課題(スキルが不足している)と感じている英語スキルを聞いたところ、「スピーキング」が66.0％で最大の課題であるという結果がでました。
また、役職別で比較すると、役職に関わらず「スピーキング」が課題であるとの回答が1位、2番目に課題とあがったスキルは、(1)一般社員と(2)中間管理職では「リスニング」((1)47.7％、(2)47.4％)、マネジメント層では「ライティング」(47.1％)との回答でした。(「マネジメント層」＝「経営者」「役員」「部長」、「中間管理職」＝「課長・次長」「係長・主任」、「一般社員」＝「一般社員」：以下同様)
3. 役職が高くなるほど、英語スキルを継続的に学習する傾向にある
英語公用語企業に勤める社員が英語の4技能「リスニング」「リーディング」「スピーキング」「ライティング」のうち、どの英語スキルを学習しているのか質問したところ、「スピーキング」を学習している割合が71.8％と最も高い結果になりました。
また、役職別に比較すると、各スキルを「学習している」と答えた人の割合は、英語の4技能いずれにおいても、マネジメント層が最も高く、次に中間管理職、一般社員という順になっていることがわかりました。
4. 英語公用語企業に勤める社員が英語スキル向上のために取り組みたいことTOP3は、1位「自宅などで自学自習する」(48.8％)、2位「外国人と英語で会話する」(39.6％)、3位「テストを受験する」(37.9％)
今後、英語スキルを向上させるために取り組みたいことを聞いたところ、1位「自宅などで自学自習する」(48.8％)、2位「外国人と英語で会話する」(39.6％)、3位「テストを受験する」(37.9％)という結果となりました。
また、マネジメント層(52.9％)、中間管理職(36.8％)、一般社員(36.1％)と、役職が高くなるほど、英語スキル向上のために「テストを受験する」と答えた人の割合は高くなることがわかりました。
5. 今後受けたい英語テストについて、英語公用語企業に勤める社員の74.3％が「何らかの英語テストを受験したい」と回答。TOP3は「TOEIC(R)テスト」(47.6％)、「TOEIC(R)スピーキングテスト/ライティングテスト」(25.7％)、「英検」(24.5％)。現在の英語スキルのレベル確認のほか、スキル向上に英語テストを活用
今後受験したい英語テストに関する質問では、74.3％が何らかの英語テストを受けたいと回答しました。英語公用語企業に勤めるビジネスパーソンは、自身の英語スキル向上や現状のレベル確認のために、英語テストを活用したいと考える方が多いことがわかります。
今後受けたい英語テスト名を聞いた質問では、TOP3は「TOEICテスト」(47.6％)、「TOEICスピーキングテスト/ライティングテスト」(25.7％)、「英検」(24.5％)という順の結果が出ました。
6. 英語公用語企業では、役職が上がるほどTOEICスコア800点以上の割合が増加
英語公用語企業に勤める社員にTOEICテストのスコアを聞いてみたところ、全体の24.3％が800点以上であったことがわかりました。
またマネジメント層、中間管理職、一般社員の役職別にTOEICテストのスコアを比較してみると、マネジメント層の800点以上の割合が非常に高くなっています。
■英語社内公用語に対する社員の意識
今回の調査において、英語が社内公用語に切り替わった時期について質問したところ、33.3％が勤務先は「創業時から英語が公用語」と回答、それ以外では10.7％が「3年以内」、14.1％が「3~5年未満」、24.8％が「5年以上前」に英語に切り替わったと回答がありました。
また、創業時から英語が公用語ではなかった企業に勤める方に、勤務先の企業の公用語が日本語から英語になったことについて聞いたところ、「良かったと思う」「まあ良かったと思う」という回答が合計で69.1％であったのに対し、「良くないと思う」「あまり良くないと思う」という回答は合計で6.4％に留まり、英語が社内公用語の企業勤務者は、英語が社内公用語であることについて、ポジティブに捉えているという結果が出ました。
【調査概要】
・対象 ：英語が社内公用語の企業で働く20代～50代の男女
・サンプル数：412
・調査方法 ：インターネット調査
・調査期間 ：2015年4月16日(木)～20日(月)
※「英語公用語企業勤務者」は、「会社全体で英語が公用語」もしくは「会社の一部の部門／部署で英語が公用語で、自身はその部門／部署に所属している人」を意味します。
※本調査レポート内においては、小数点2桁を四捨五入処理しており、数値の合計が100.1％もしくは99.9％となる場合があります。
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
本調査では、英語公用語企業に勤める社員が「勤務先で重視されている」と感じる英語スキルは「スピーキング」が83.7％で最も高く、また「課題(スキルが不足している)と感じている英語スキル」についても「スピーキング」が66.0％で1位という結果となりました。勤務先で重視されつつも、苦手意識を感じる「スピーキング」の能力向上が大きな課題の1つであると考えられます。
また、(1)転職経験3回以上、(2)転職経験1回～2回、(3)転職未経験者を比較すると、転職経験の多い人ほど「ライティング」が重視されていると回答する人の割合が多い((1)74.8％、(2)71.5％、(3)59.3％)ことがわかりました。
【調査結果サマリー】
1. 英語公用語企業に勤める社員が「勤務先で重視されている」と感じる英語スキルは「スピーキング」が最も高く、また転職経験の多い人は「ライティング」が重視されていると回答する人の割合が高い
2. 英語公用語企業に勤める社員が最も課題に感じている英語スキルは、「スピーキング」(66.0％)。役職別比較では、一般社員と中間管理職は「スピーキング」が最大の課題であり次に「リスニング」と回答。一方、マネジメント層では「スピーキング」(64.7％)の次に「ライティング」(47.1％)が課題と回答
3. 役職が高くなるほど、英語スキルを継続的に学習する傾向にある
4. 英語公用語企業に勤める社員が英語スキル向上のために取り組みたいことTOP3は、1位「自宅などで自学自習する」(48.8％)、2位「外国人と英語で会話する」(39.6％)、3位「テストを受験する」(37.9％)
5. 今後受けたい英語テストについて、英語公用語企業に勤める社員の74.3％が「何らかの英語テストを受験したい」と回答。TOP3は「TOEIC(R)テスト」(47.6％)、「TOEIC(R)スピーキングテスト/ライティングテスト」(25.7％)、「英検」(24.5％)。現在の英語スキルのレベル確認のほか、英語スキル向上に英語テストを活用
6. 英語公用語企業では、役職が上がるほどTOEICスコア800点以上の割合が増加
【調査詳細】
1. 英語公用語企業に勤める社員が「勤務先で重視されている」と感じる英語スキルは「スピーキング」が最も高く、また転職経験の多い人は「ライティング」が重視されていると回答する人の割合が高い
英語公用語企業に勤める社員が英語の4技能「リスニング」「リーディング」「スピーキング」「ライティング」の中で、「勤務先で重視されている」と感じる英語スキルについて聞いたところ、「スピーキング」が83.7％で最も高い結果となりました。
また、(1)転職経験3回以上、(2)転職経験1回～2回、(3)転職未経験者で比較すると、転職経験の多い人ほど「ライティング」が重視されていると回答する人の割合が多い((1)74.8％、(2)71.5％、(3)59.3％)ことがわかりました。
2. 英語公用語企業に勤める社員が最も課題に感じている英語スキルは、「スピーキング」(66.0％)。役職別比較では、一般社員と中間管理職は「スピーキング」が最大の課題であり次に「リスニング」と回答。一方、マネジメント層では「スピーキング」(64.7％)の次に「ライティング」(47.1％)が課題と回答
英語公用語企業に勤める社員自身の中で、課題(スキルが不足している)と感じている英語スキルを聞いたところ、「スピーキング」が66.0％で最大の課題であるという結果がでました。
また、役職別で比較すると、役職に関わらず「スピーキング」が課題であるとの回答が1位、2番目に課題とあがったスキルは、(1)一般社員と(2)中間管理職では「リスニング」((1)47.7％、(2)47.4％)、マネジメント層では「ライティング」(47.1％)との回答でした。(「マネジメント層」＝「経営者」「役員」「部長」、「中間管理職」＝「課長・次長」「係長・主任」、「一般社員」＝「一般社員」：以下同様)
3. 役職が高くなるほど、英語スキルを継続的に学習する傾向にある
英語公用語企業に勤める社員が英語の4技能「リスニング」「リーディング」「スピーキング」「ライティング」のうち、どの英語スキルを学習しているのか質問したところ、「スピーキング」を学習している割合が71.8％と最も高い結果になりました。
また、役職別に比較すると、各スキルを「学習している」と答えた人の割合は、英語の4技能いずれにおいても、マネジメント層が最も高く、次に中間管理職、一般社員という順になっていることがわかりました。
4. 英語公用語企業に勤める社員が英語スキル向上のために取り組みたいことTOP3は、1位「自宅などで自学自習する」(48.8％)、2位「外国人と英語で会話する」(39.6％)、3位「テストを受験する」(37.9％)
今後、英語スキルを向上させるために取り組みたいことを聞いたところ、1位「自宅などで自学自習する」(48.8％)、2位「外国人と英語で会話する」(39.6％)、3位「テストを受験する」(37.9％)という結果となりました。
また、マネジメント層(52.9％)、中間管理職(36.8％)、一般社員(36.1％)と、役職が高くなるほど、英語スキル向上のために「テストを受験する」と答えた人の割合は高くなることがわかりました。
5. 今後受けたい英語テストについて、英語公用語企業に勤める社員の74.3％が「何らかの英語テストを受験したい」と回答。TOP3は「TOEIC(R)テスト」(47.6％)、「TOEIC(R)スピーキングテスト/ライティングテスト」(25.7％)、「英検」(24.5％)。現在の英語スキルのレベル確認のほか、スキル向上に英語テストを活用
今後受験したい英語テストに関する質問では、74.3％が何らかの英語テストを受けたいと回答しました。英語公用語企業に勤めるビジネスパーソンは、自身の英語スキル向上や現状のレベル確認のために、英語テストを活用したいと考える方が多いことがわかります。
今後受けたい英語テスト名を聞いた質問では、TOP3は「TOEICテスト」(47.6％)、「TOEICスピーキングテスト/ライティングテスト」(25.7％)、「英検」(24.5％)という順の結果が出ました。
6. 英語公用語企業では、役職が上がるほどTOEICスコア800点以上の割合が増加
英語公用語企業に勤める社員にTOEICテストのスコアを聞いてみたところ、全体の24.3％が800点以上であったことがわかりました。
またマネジメント層、中間管理職、一般社員の役職別にTOEICテストのスコアを比較してみると、マネジメント層の800点以上の割合が非常に高くなっています。
■英語社内公用語に対する社員の意識
今回の調査において、英語が社内公用語に切り替わった時期について質問したところ、33.3％が勤務先は「創業時から英語が公用語」と回答、それ以外では10.7％が「3年以内」、14.1％が「3~5年未満」、24.8％が「5年以上前」に英語に切り替わったと回答がありました。
また、創業時から英語が公用語ではなかった企業に勤める方に、勤務先の企業の公用語が日本語から英語になったことについて聞いたところ、「良かったと思う」「まあ良かったと思う」という回答が合計で69.1％であったのに対し、「良くないと思う」「あまり良くないと思う」という回答は合計で6.4％に留まり、英語が社内公用語の企業勤務者は、英語が社内公用語であることについて、ポジティブに捉えているという結果が出ました。
【調査概要】
・対象 ：英語が社内公用語の企業で働く20代～50代の男女
・サンプル数：412
・調査方法 ：インターネット調査
・調査期間 ：2015年4月16日(木)～20日(月)
※「英語公用語企業勤務者」は、「会社全体で英語が公用語」もしくは「会社の一部の部門／部署で英語が公用語で、自身はその部門／部署に所属している人」を意味します。
※本調査レポート内においては、小数点2桁を四捨五入処理しており、数値の合計が100.1％もしくは99.9％となる場合があります。
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
