矢野経済研究所は、国内の食品通販市場の調査を実施した。
本調査における食品通販とは、①ショッピングサイト(カタログ通販含む)、②生協、③自然派食品宅配、④ネットスーパー、⑤コンビニ宅配、⑥食品メーカーによるダイレクト販売(直販)、を対象とする。また、製品(商品)については生鮮3品(水産、畜産、野菜・果物)、米、飲料(ミネラルウォーターは含み、宅配水は含まない)、酒類、菓子類、健康食品、その他加工食品を対象とし、日用雑貨等を含まないものとする。

【調査結果サマリー】

◆2014年度の食品通販市場規模は3兆1,772億円、前年度比104.8%で安定成長の見込
2014年度の食品通販市場規模は小売金額ベースで、前年度比104.8%の3兆1,772億円と拡大の見込みである。2014年4月の消費税増税時における駆け込み需要が見られ、2014年度はその反動がありつつも、大手ショッピングサイトを中心に好調であった。

◆大手ショッピングサイトの食品取扱い強化が市場拡大に寄与
ここ数年の傾向として、インターネット通販を中心とする大手ショッピングサイトが大きく拡大しており、従来、当該市場で最も構成比の高い生協に迫る規模となっている。食品通販市場の拡大を背景に、食品メーカーのダイレクト販売(直販)における参入企業が増加の一途を辿っている。大手ショッピングサイトにおける食品取扱い強化の影響を受けてはいるものの、食品通販市場全体は拡大基調にある。

◆2019年度の食品通販市場規模は2014年度比118.2%の3兆7,539億円を予測
食品通販市場規模は、今後も3~4%程度の伸長率で推移し、2019年度には2014年度比118.2%の3兆7,539億円(小売金額ベース)に拡大すると予測する。特に、ショッピングサイトにおける食品強化の流れはしばらく継続すると見られ、2017年度前後には、生協とショッピングサイトの構成比が逆転する可能性もある。


【調査概要】
調査期間:2015年6月~8月
調査対象:通信販売事業者、食品関連企業、生協、食品小売事業者、食品卸等
調査方法:当社専門研究員によるアンケート調査、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用

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[矢野経済研究所]
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