第15回CEO承継調査 

2015年04月15日
経営コンサルティング会社Strategy&(旧ブーズ・アンド・カンパニー、現日本法人名:プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー株式会社)は、世界の上場企業における時価総額の上位2,500社を対象に、CEOの承継についての第15回となる年次調査をまとめた。

調査対象のうち2014年にCEOが交代したのは全体の14.3%であった。過去15年間で、CEOの交代に占める通常交代(解任やM&Aに伴う交代以外の計画的な交代)の割合が最も高くなった。

今回および過去15年間の調査から次のような傾向が明らかとなった。

・解任やM&Aに拠らない通常交代が増加 CEO交代の種別を見ると、全交代率14.3%のうち、通常交代が11.2%である一方、解任による交代は1.9%となった。通常交代と解任に占める通常交代の割合は86%と調査開始以来最も高い割合となった

・自社に精通したCEOが就任 新任CEOの85%が本社所在国と同じ国籍であった(2013年調査は80%)。また、67%が本社所在国以外での業務経験がなく(同65%)、78%が社内からの内部昇格者であった(同76%)。

・女性CEO比率の増加 2014年の新任女性CEOは5.2%と、2010年以降最も高くなっている。女性CEOは男性CEOよりも社外からの登用である場合が多く、また男性CEOよりも解任によって退任する割合が高い。

・日本企業の特徴 国・地域別に見ると、日本にはいくつかの顕著な傾向が見られた。日本は新任CEOの92%が内部昇格者であった。新任CEOの平均年齢は62歳と最も高く、世界平均の52歳に比べて10歳も高い。日本企業での日本人以外のCEO就任は2014年にはなく、2010年~2014年の間をみてもその割合はわずか2%である(世界平均は18%)。日本国外での勤務経験のある新任CEOは17%であった(世界平均は33%)。新任および退任する女性CEOの割合は全体の0.7%と最も低い(世界平均は2.4%)。


調査方法
2014年1月1日時点の時価総額ベースで、世界の上場企業上位2,500社(ブルームバーグに基づく)を抽出。主に各企業からの情報(交代の理由を除く)を基に、2014年にCEOの交代があった企業を特定し、退任するCEOおよび新CEO、ならびに暫定CEOについて、その肩書、任期、性別、会長職、国籍、職務経験などに関する詳細情報を入手した。個々のCEO交代の理由については弊社が個別に検証を行った。2014年に買収あるいは合併した企業と総株主リターンに関するデータはブルームバーグから入手した。総株主リターンは、地域別に市場調整と年率換算を行い、配当があった場合には配当の再投資分を含む。先進国と新興国の区別は国連開発計画(UNDP)「人間開発報告書2014」の2013年ランキングによる。

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