博報堂生活総合研究所、生活者が選ぶ【2016年ヒット予想】 

2015年11月26日
博報堂生活総合研究所は、このたび、生活者が選ぶ【2016年ヒット予想】をまとめました。

本レポートは、生活者に今年世の中で注目されたと思われる商品やサービス、コンテンツなどを提示し、「2016年以降、話題になりそう/人々の生活に普及・浸透していそう」と思うかどうかを調査。「そう思う」「ややそう思う」という予想の強弱を反映するよう結果をポイント化したランキングとヒット予想の理由を分析し、【2016年ヒット予想】として傾向をまとめました。

生活者が選ぶヒット予想としては、外国人観光客、テクノロジーの進化、新しい制度などが上位に多数ランクイン。これらの調査結果を分析し、2016年のヒット予想キーワードを「ワクワクの更新」と掲げました。生活者の中で、これらの事象による恩恵が2016年一気に身近になり、新しく暮らしを変えていくだろうと、期待を高める様子をワード化しています。

生活者のポイント付けによる【2016年ヒット予想】ランキング(全体) n=1,008

1 急増する外国人観光客 72.0点
2 自動衝突回避システム 71.5点
3 進化するエコカー 69.0点
4 電気自動車 64.0点
5 ふるさと納税 60.5点
6 新型スマートフォン 59.5点
7 スーパーやコンビニのPB惣菜 58.0点
8 イートインスペースのある店 56.5点
8 北陸新幹線 56.5点
10 ドローン 56.0点
10 格安SIM 56.0点
12 電子書籍 55.5点
12 インスタグラム 55.5点
14 実用型ロボット 54.5点
15 ラグビー・W杯日本代表チーム 52.5点
15 プレミアム付き商品券 52.5点
15 シェアサービス 52.5点
18 空き家リノベーション 51.5点
19 定額制動画配信サービス 51.0点
20 音声認識アシスタント 50.0点
21 PC版新型OS 49.5点
22 定額制音楽聴き放題サービス 49.0点
23 4Kテレビ 48.0点
23 スマホアプリのパズルゲーム 48.0点
25 ふとん掃除機 47.5点
25 日本人のノーベル賞受賞 47.5点
27 名作映画の続編 47.0点
28 コンビニドーナツ 46.5点
28 ちょい飲み 46.5点
30 IoT(Internet of things) 45.5点

ランキング分析による3つの傾向

≪急増する外国人観光客≫にワクワク

1位には政府の成長戦略でもある「外国人観光客」が挙がりました。生活者によるヒット予想の理由をみると、日常の暮らしにおける“居ながらの国際化”に前向きに向き合おうとしている様子がうかがえます。
また、外国人観光客の増加を通して、日本の文化や自然、食事などの良さが認められていると受け止めてもいるようです。2015年、外国人観光客は2,000万人に近づく見通しですが、今後の更なる増加に向け、生活者の心の準備はできているようです。

≪進化するテクノロジー≫にワクワク

2位から4位を占める車関連。生活者は安全面や省エネ面での進化を期待しています。特に、2位「自動衝突回避システム」は高齢ドライバーの事故との関連で男性50代~60代で関心が高くなっています。
また、14位「実用型ロボット」、20位「音声認識アシスタント」、30位「IoT」など、新しいテクノロジーが身近な実用段階に入ったと   考える生活者も多いようです。特に、ロボットは介護など高齢社会での様々な活躍を期待する声が目立ちます。

  ≪新しい制度や仕組み≫にワクワク

納税の新しい制度といえる5位「ふるさと納税」は“お得”という側面が強い一方、地域貢献になる点にも共感が集まっています。
また、共有の新しい仕組みの15位「シェアサービス」では、既に車や  部屋の共有が進んでいます。今後も共有した方が合理的なモノ・空間などは、シェアが進むと予想されます。18位「空き家リノベーション」  もこの流れにあります。今回の調査では聴取しませんでしたが、2016年には電力の小売り自由化や18才以上への選挙権付与などのトピック  も待ち受けており、世の中の革新につながる新たな制度や仕組みが期待されています。


【調査概要】
新聞・雑誌・Webなどから、今年、生活者が関心を示した、世の中で注目されたと思われる商品やサービス、コンテンツ、出来事など約400事例を収集。うち、生活者への事前調査などで絞り込んだ80項目について調査。
・調査地域:首都圏、京阪神圏
・調査手法:博報堂Hi-Panel調査(インターネット調査)
・調査対象:15~69歳の男女 1,008人(有効回収数)
・調査時期:2015年10月30日(金)~11月4日(水)
・企画分析:博報堂生活総合研究所
・実査集計:株式会社 東京サーベイ・リサーチ

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