リクルートマーケティングパートナーズが運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海、関西の3地域で実施しました。

【調査結果】

<新生活準備のためにかかった費用>
新生活準備のためにかかった費用は76.5万円で、昨年の調査から1.6万円減少
・新生活準備のためにかかった費用は76.5万円で、昨年の調査から1.6万円減少。
・インテリア・家具の購入にかかった費用は43.2万円で、昨年の調査から1.4万円減少。
・家電製品の購入にかかった費用は36.7万円で、昨年の調査と同程度。
 ※新生活準備のためにかかった費用とは、「インテリア・家具」「家電製品」の購入費用の合計

<新生活準備とライフスタイル>
結婚後1年以内に1人目の子どもが欲しい新婚カップルが増加。結婚当初から「家族が増える」ことを意識している
・結婚を決めた理由において、「結婚する年齢になったから」(2011年調査27.8%⇒2015年調査37.4%)、「子どもなど家族が欲しかったから」(2011年調査32.2%⇒2015年調査44.1%)で、年々増加傾向。
・将来の子どもの希望において、「子どもが欲しい」割合が94.6%で、ここ7年で最も高い。
・「1人目の子どもが欲しい時期」において、「結婚1年以内」に欲しい割合が38.3%で、年々増加傾向(2009年調査23.1%⇒2015年調査38.3%)。

「将来への備えとして」・「出産・育児のため」の貯蓄や、毎月の貯蓄金額が増加。将来に向けた長期的な視点での貯蓄優先型のマネープランを立てている
・現在の貯蓄の状況において、「毎月定額を貯蓄している」が46.7%で、ここ7年で最も高い。
・1ヵ月あたりの貯蓄金額は8.9万円で、ここ7年で最も高い。
・貯蓄を始めた目的において、「将来への備えとして」(2009年調査73.6%⇒2015年調査84.3%)、「出産・育児のため」(2009年調査41.1%⇒2015年調査45.4%)で、ここ7年で大きく増加。

<新生活準備における消費税増税の影響>

消費税増税が新生活準備のためにかかった費用に影響。「安価に抑えた」人の割合が増加
・消費税増税の影響において、「増税前に購入(実施)した」人が33.0%、「安価に抑えた」人が20.9%。「安価に抑えた」人の割合が昨年の調査から16.9ポイント増加。
・「安価に抑えた」人の新生活準備のためにかかった費用は72.6万円であり、そうでない人と比較し5.3万円低い。

<妻が理想とする将来のライフスタイルのバランス>
理想とする将来のライフスタイルのバランスにおいて、家庭にウエイトを置く妻が多い
・妻が理想とする将来のライフスタイルのバランスは「仕事の割合:26.4%」、「家庭の割合:52.3%」、「自分の時間の割合:21.3%」。


“新生活準備調査2015 リクルートブライダル総研 調べ”

【調査概要】
・調査方法:郵送法
・調査期間:2015年6月3日~7月9日
・調査対象:
 2014年4月~2015年3月に結婚をした首都圏(東京・神奈川・千葉・埼玉)、東海(愛知・岐阜・三重)、関西(大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山)の『ゼクシィ』読者、『ゼクシィ(WEBサイト)』会員の中から、地域ごとにランダムサンプリングし調査票を郵送。
 調査票への記入は妻に依頼。(各サービス名は2014年度時点のもの)
 調査票発送数: 1,004件 調査票回収数:472件 回収率:47.0%
・有効サンプル数:計411人
〔首都圏(東京・神奈川・千葉・埼玉):220人、東海(愛知・岐阜・三重):64人、関西(大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山):127人〕
・集計対象:新生活を始めるにあたってインテリア・家具または家電製品を最低1つでも購入した『ゼクシィ』読者、『ゼクシィ(WEBサイト)』会員。
・集計方法:
<地域別>「現在の居住地」で集計。
<全体集計>各地域の婚姻件数(平成25年厚生労働省人口動態調査)に合わせてウエイトバック集計を行い、首都圏・東海・関西地域それぞれの婚姻件数に応じた全体平均(推計値)を算出(各地域の婚姻件数合計は373,522組)。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[リクルートマーケティングパートナーズ]
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