機械学習や人工知能、IoTを含むスマートテクノロジーに対する取り組み調査(経営幹部、事業部門責任者、IT意思決定者対象) 

2016年03月03日
アバナードは、機械学習や人工知能、IoTを含むスマートテクノロジーに対する経営幹部や事業部門責任者、IT意思決定者の取り組みや見解をまとめた「Global Study on Smart Technologies and Digital Ethics in the Workplace」を発表しました。

本調査では、大多数の企業が既に、ワークプレースにおけるスマートテクノロジーの活用促進に投資し、そのメリットを享受していることが明らかになりました。スマートテクノロジーの採用を推進する主な要因は収益の増加であり、回答者は今後5年間に収益が平均33%増加すると予測しています。また、現在「人」により行われている労働の平均20%が「スマートテクノロジーに置き換えられる」と回答していて、現在雇用している従業員の維持、新しい役職の創出、組織再編を予測しています。

スマートテクノロジーとは:現在「人」に任されている業務や「意思決定」を、コンピュータや機械でこなすことを可能にするテクノロジー。IoTや学習機能を搭載するオートメーション技術などが含まれる。

【調査結果の概要】

・企業の63%は、収益の増加、カスタマーエクスペリエンスの向上、従業員満足度の向上など、スマートテクノロジーへの投資によって得られるメリットをすでに享受しています。

・企業の92%は、スマートテクノロジーの活用を高めることによって、優秀な人材の呼び込みや維持に繋がると考えています。

・企業の73%は、スマートテクノロジーと人間の能力を組み合わせて活用する際にはスキルの強化が必要であると回答しています。そのスキル分野とは、問題解決(61%)、データの収集・解析(59%)、クリティカル・シンキング(51%)、コラボレーション(51%)です。

・企業の60%は、スマートテクノロジーはカスタマーエクスペリエンスのサポートにおいて重要な役割を担うことになると考えています。例として、セール・スリードの発掘(60%)や、離反のリスクが高い顧客の特定(49%)が挙げられます。

・経営幹部は、スマートテクノロジーの活用によって生じる倫理的問題に取り組んでいるものの、企業の78%は、デジタル化に伴う新たな倫理課題を十分に考慮していないと回答しています。


【今後の課題:デジタルワークプレースの進化に伴う新たな倫理課題への対処に注力】

スマートテクノロジー導入のメリットが明確である一方、特に経営幹部はスマートテクノロジーの活用によって生じる倫理課題に取り組んでいます。スマートテクノロジーの活用によって生じる倫理的問題に取り組んでいるものの、企業の78%はデジタル化に伴う新たな倫理課題を十分に考慮していないと回答しています。その一方で、大多数が今後5年間にIT予算の最大10%をそのような取り組みに費やすのを目標にしていることが明らかになりました。


【本調査について】
アバナードの調査は、2015年12月から2016年1月にかけて、Wakefield Researchにより実施されました。同調査は、経営幹部、事業部門責任者、IT意思決定者をはじめとする500人を対象に、オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、スペイン、英国、米国で行われました。

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