社員の英語力がビジネスに与える影響に関する 意識調査（部下の人事評価、または人事に関わっている一般企業の経営者・役員及び会社員対象）
2016年10月25日
テンナイン・コミュニケーションは、社員の英語力とビジネスに関する意識調査を、部下の人事評価、または人事に関わっている一般企業の経営者・役員および会社員に対して、2016年7月に実施いたしました。
【調査結果】
調査結果のポイントとして、社員の英語力が今後の事業展開や業績に与える影響が大きいと感じている企業が多く、社員に求める英語力も高いことが判明。その反面、英語でビジネスができる人材は2割以下という現状が浮き彫りとなり、企業が社員の英語力に不足を感じている実態が明らかになりました。英語教育サービスも多様化し研修制度も選べる時代となりましたが、投資意欲の高い企業は、必要性や課題感が高いにも関わらず施策に落としこむことができず英語も仕事もできる人材はまだまだ少ないのが現状のようです。
【おもな調査結果】
【調査結果詳細】
(1) 事業展開のために従業員の英語力の必要性
7割以上が従業員の英語力の必要性を感じている。
「必要だと感じる」(39.0％)、「やや必要だと感じる」(33.5％)を合わせると、7割以上の担当者が、今後、事業展開していく上で従業員の英語力の必要性を感じているという結果となりました。外資系と日系の比較では、「必要だと感じる」(外58.9％／日21.0％)、「やや必要だと感じる」(外29.5％／日37.0％)と、外資系企業で事業活動をおこなう上で、英語の必要性をより強く感じていることがうかがえます。
(2) 従業員に求める英語力の程度について
((1)で「必要性を感じる」の回答者)
TOEIC600以上、より高いレベルを求めている。
TOEICレベルで「600～700点」(31.7％)が最も多く、「700～800点」(17.2％)と合わせると約半数を占めました。「800点以上」(14.5％)が続き、TOEICのレベルでは600点が最低基準レベルでかなり高いレベルを求めている傾向がうきぼりになりました。
また、外資系では「700～800点」(外21.4％／日11.5％）、「800点以上」(外22.6％／日3.3％)とより高いレベルの英語力を社員に求めていることが判明しました。
(3) 社員の英語力が業績に与える影響について
特に外資系では影響が大きいと感じている。
「業績に与える影響はある」(21.0％)、「やや業績に影響を与える影響はある」(28.0％)を合わせると49.0％と約半数になり、「業績に与える影響はない」(14.5％)、「あまり業績に与える影響はない」(11.5％)を合わせた26.0％を大きく上回る結果となりました。社員の英語力が業績に与える影響が大きくなっていることをうかがわせます。
外資系企業では「業績に与える影響はある」(33.7％)、「やや業績に与える影響はある」(30.5％)を合わせて64.2％に上り、日系の35.2％を大きく上回りました。
(4) 英語教育の投資効果について
7割近くが投資効果を感じている。
「効果があったと感じる」(20.6％)、「やや効果があったと感じる」(47.6％)を合わせると、68.2％と7割近くの会社で、英語教育への投資の有効性を感じていることがわかりました。
「効果があったと感じる」で日系31.8％、外資系14.6％と日系企業で英語教育への投資効果を強く感じている結果となりました。
(5) 従業員の英語教育への投資状況について
7割近くの会社で社員への英語投資を実施・検討。
「すでに投資している」(31.5％)と3割以上の会社で社員のために英語教育への投資を実施していることが判明しました。「今後投資する予定」(17.5％)「投資したいが時期未定」(16.0％)を合わせると、7割近くの会社で英語教育への投資意欲があるという結果となりました。
また「すでに投資している」は外資系43.2％、日系21.0％と外資系企業での英語教育への投資実績の高さがうきぼりとなりました。
(6) 英語教育の投資内容について
研修の実施や補助金支給が上位に。日系企業は海外留学制度にも積極的。
「自社内での英語研修実施」(74.6％)「英会話学校の補助金支給」(58.7％)、「TOEIC、TOEFLなどの試験費用の補助」(42.9％)などが上位を占めました。
「海外留学制度」では、日系31.8％、外資系9.8％と日系企業の高さが目立ちました。
(7) 英語でビジネスができる従業員の割合について
約半数の会社で2割以下。
「10％未満」(34.0％)がもっとも多く、「10％から20％未満」(13.0％)を合わせると、47.0％と半数近くの会社で、英語でビジネスができる人材が2割以下と少ないことが浮き彫りとなる結果となっています。
【調査概要】
(1) 調査概要
調査方法：ウェブにより実施。
調査期間：2016年7月15日～7月21日
調査対象：部下の人事評価、または人事に関わっている一般企業の経営者・役員及び会社員
有効サンプル数：200名
(2) 回答者プロフィール
性別 ：男性：女性＝約9：1
調査対象：合計200名
(1)一般企業の会社経営者・役員23名
(2)一般企業の会社員177名
企業区分：日系(国内)企業：外資系企業＝約1：1(52.5％：47.5％)
海外拠点：拠点(視点・営業所)あり：なし＝117：83
海外取引：取引あり：なし＝116：84
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【調査結果】
調査結果のポイントとして、社員の英語力が今後の事業展開や業績に与える影響が大きいと感じている企業が多く、社員に求める英語力も高いことが判明。その反面、英語でビジネスができる人材は2割以下という現状が浮き彫りとなり、企業が社員の英語力に不足を感じている実態が明らかになりました。英語教育サービスも多様化し研修制度も選べる時代となりましたが、投資意欲の高い企業は、必要性や課題感が高いにも関わらず施策に落としこむことができず英語も仕事もできる人材はまだまだ少ないのが現状のようです。
【おもな調査結果】
・7割以上が今後の事業展開に従業員の英語力が必要。求めるレベルはTOEIC600点以上と高い
・社員の英語力が業績に与える影響ありが半数(特に外資系で高い傾向)
・英語でビジネス(交渉やプレゼンテーション)ができる人材は、日系(国内)企業で1割以下
・7割近くの企業で英語投資への意欲があり、すでに投資している企業の7割近くが投資効果を感じている
・英語投資の内容は英語研修の実施や英会話学校の補助金支給が上位。日系企業は海外留学制度に積極投資
【調査結果詳細】
(1) 事業展開のために従業員の英語力の必要性
7割以上が従業員の英語力の必要性を感じている。
「必要だと感じる」(39.0％)、「やや必要だと感じる」(33.5％)を合わせると、7割以上の担当者が、今後、事業展開していく上で従業員の英語力の必要性を感じているという結果となりました。外資系と日系の比較では、「必要だと感じる」(外58.9％／日21.0％)、「やや必要だと感じる」(外29.5％／日37.0％)と、外資系企業で事業活動をおこなう上で、英語の必要性をより強く感じていることがうかがえます。
(2) 従業員に求める英語力の程度について
((1)で「必要性を感じる」の回答者)
TOEIC600以上、より高いレベルを求めている。
TOEICレベルで「600～700点」(31.7％)が最も多く、「700～800点」(17.2％)と合わせると約半数を占めました。「800点以上」(14.5％)が続き、TOEICのレベルでは600点が最低基準レベルでかなり高いレベルを求めている傾向がうきぼりになりました。
また、外資系では「700～800点」(外21.4％／日11.5％）、「800点以上」(外22.6％／日3.3％)とより高いレベルの英語力を社員に求めていることが判明しました。
(3) 社員の英語力が業績に与える影響について
特に外資系では影響が大きいと感じている。
「業績に与える影響はある」(21.0％)、「やや業績に影響を与える影響はある」(28.0％)を合わせると49.0％と約半数になり、「業績に与える影響はない」(14.5％)、「あまり業績に与える影響はない」(11.5％)を合わせた26.0％を大きく上回る結果となりました。社員の英語力が業績に与える影響が大きくなっていることをうかがわせます。
外資系企業では「業績に与える影響はある」(33.7％)、「やや業績に与える影響はある」(30.5％)を合わせて64.2％に上り、日系の35.2％を大きく上回りました。
(4) 英語教育の投資効果について
7割近くが投資効果を感じている。
「効果があったと感じる」(20.6％)、「やや効果があったと感じる」(47.6％)を合わせると、68.2％と7割近くの会社で、英語教育への投資の有効性を感じていることがわかりました。
「効果があったと感じる」で日系31.8％、外資系14.6％と日系企業で英語教育への投資効果を強く感じている結果となりました。
(5) 従業員の英語教育への投資状況について
7割近くの会社で社員への英語投資を実施・検討。
「すでに投資している」(31.5％)と3割以上の会社で社員のために英語教育への投資を実施していることが判明しました。「今後投資する予定」(17.5％)「投資したいが時期未定」(16.0％)を合わせると、7割近くの会社で英語教育への投資意欲があるという結果となりました。
また「すでに投資している」は外資系43.2％、日系21.0％と外資系企業での英語教育への投資実績の高さがうきぼりとなりました。
(6) 英語教育の投資内容について
研修の実施や補助金支給が上位に。日系企業は海外留学制度にも積極的。
「自社内での英語研修実施」(74.6％)「英会話学校の補助金支給」(58.7％)、「TOEIC、TOEFLなどの試験費用の補助」(42.9％)などが上位を占めました。
「海外留学制度」では、日系31.8％、外資系9.8％と日系企業の高さが目立ちました。
(7) 英語でビジネスができる従業員の割合について
約半数の会社で2割以下。
「10％未満」(34.0％)がもっとも多く、「10％から20％未満」(13.0％)を合わせると、47.0％と半数近くの会社で、英語でビジネスができる人材が2割以下と少ないことが浮き彫りとなる結果となっています。
【調査概要】
(1) 調査概要
調査方法：ウェブにより実施。
調査期間：2016年7月15日～7月21日
調査対象：部下の人事評価、または人事に関わっている一般企業の経営者・役員及び会社員
有効サンプル数：200名
(2) 回答者プロフィール
性別 ：男性：女性＝約9：1
調査対象：合計200名
(1)一般企業の会社経営者・役員23名
(2)一般企業の会社員177名
企業区分：日系(国内)企業：外資系企業＝約1：1(52.5％：47.5％)
海外拠点：拠点(視点・営業所)あり：なし＝117：83
海外取引：取引あり：なし＝116：84
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
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