2015年度版国内SEO市場予測 (2013-2017)
2015年07月28日
オプトグループのクロスフィニティは、2015年度版日本国内におけるSEO市場調査を実施いたしました。本調査は2013年から毎年実施しており、今回で3回目の発表となります。本年度版では2014年までの実績に加え、2017年までの予測を行っております。結果は以下となります。
【調査結果】
■2014年のSEO市場規模 – リンク提供事業者の淘汰とコンテンツマーケティング元年
2014年のSEO市場はインターネット広告および運用型広告の伸長に呼応するような形で前年比113.0%の356.3億となりました。PC検索に対応するニーズは堅調に推移し、更にスマートフォン検索においては、Googleによるモバイルフレンドリー推奨の流れを受けて、スマートフォン検索への対応ニーズが加速しました。
2013年に引き続き、ペンギンアップデート3.0や国内リンクネットワークへの制裁措置などGoogleによる悪質なリンクに対しての取り組みは日本の市場にも大きく影響しました。解約含め売上に直接的に打撃を受けたSEOサービス提供企業もあった一方、リンクに対する警告が来た際の対応サービスやアラートを未然に防ぐモニタリングサービスのニーズが増加しました。
またこのGoogleによる悪質なリンクに対する一連の措置の影響を受けて、意図的に検索結果のランキングを操作しようとする方法が複雑化・高度化し、一部のSEOサービス提供企業はウェブサイトの構築・運用コストやリンクの仕入れコストが高騰し、事業撤退またはサービス形態の変更を余儀なくされました。
全体としては自然検索経由のトラフィックの重要性および期待感は依然として高く、多くのSEOサービス提供企業は旧来のSEOサービスに加えて、コンテンツマーケティング(※)をサービスとして提供するようになり、市場全体としては伸長する結果となりました。
■2015年のSEO市場予測 - コンテンツマーケティングの模索期
2015年もGoogleは悪質なリンクに対する取り締まりを強化、コンテンツをより評価する仕組み、モバイルフレンドリーの推奨およびローカル検索への取り組み強化の路線が今後も継続されるものとして、2015年のSEO市場規模は前年度比111.1%の395.8億となると予測しております。
コンテンツマーケティングの領域では旧来のSEOの視点だけでは捉えきれないメソッドが数多くあり、自然リンクを集める手法として有効視されている一方で、間接効果を含めたコンバージョンを目的とした場合のROI(投資対効果)は比較的中長期的に見積もる必要があることから、市場としては伸長するものの、KPIの設定やコンテンツの質の評価手法については今後も模索が続くと予想しております。
■2015年以降のSEO市場について
以前はサービス事業者にとって外部リンク提供サービスや完全一致キーワードでの検索順位に連動した成果報酬型課金モデルは、短期的な収益を見込めるものでした。しかし、先述のGoogleの悪質なリンクに対する措置によるコスト増や手法の見直しを受け、同サービスや同モデルは一定の水準まで縮小すると見込んでいます。
対してその予算代替候補であるコンテンツマーケティングは、2014年のコンテンツマーケティング元年から1年経過し、2015年は評価が行われる分水嶺となると考えており、今後の市場としても変動性が高いものと捉えております。本市場予測においては、コンテンツマーケティング分野の市場プレイヤーが増え、本市場の裾野は広がるものと見込んでおりますが、2015年以降数年内に旧来のモデルによる収益伸び率の下落をカバーできるまでは至らないと予測しております。
またコンテンツマーケティング含め、スタートアップや大手企業中心にインハウスの動きも増えてきています。しかし、エンタープライズ型SEOプラットフォームやサードパーティリンクツールの導入の動きは代理店やコンサルティング会社が中心となっており、2017年までは大きな変化は起きず、堅調に推移するものと予測しております。
このような状況の中、企業の自然検索経由のトラフィックの重要性および期待感は引き続き高水準で推移すると見込んでいますが、スマートフォン広告や運用型広告の市場予測と比較して緩やかに伸長し、国内SEO市場規模は2017年で478.6億(前年度予測比109.6%)になると予測しております。
【調査概要】
調査時期：2014年1月～2015年6月
調査主体：クロスフィニティ株式会社
調査方法：市場関係者へのヒアリング、公開情報の収集、弊社および調査機関が保有するデータ
調査対象：SEO市場および関連市場
※本調査においては、コンテンツマーケティング予算より自然検索からの流入効果を期待して外部の企業に支出したものを含んでおります。
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【調査結果】
■2014年のSEO市場規模 – リンク提供事業者の淘汰とコンテンツマーケティング元年
2014年のSEO市場はインターネット広告および運用型広告の伸長に呼応するような形で前年比113.0%の356.3億となりました。PC検索に対応するニーズは堅調に推移し、更にスマートフォン検索においては、Googleによるモバイルフレンドリー推奨の流れを受けて、スマートフォン検索への対応ニーズが加速しました。
2013年に引き続き、ペンギンアップデート3.0や国内リンクネットワークへの制裁措置などGoogleによる悪質なリンクに対しての取り組みは日本の市場にも大きく影響しました。解約含め売上に直接的に打撃を受けたSEOサービス提供企業もあった一方、リンクに対する警告が来た際の対応サービスやアラートを未然に防ぐモニタリングサービスのニーズが増加しました。
またこのGoogleによる悪質なリンクに対する一連の措置の影響を受けて、意図的に検索結果のランキングを操作しようとする方法が複雑化・高度化し、一部のSEOサービス提供企業はウェブサイトの構築・運用コストやリンクの仕入れコストが高騰し、事業撤退またはサービス形態の変更を余儀なくされました。
全体としては自然検索経由のトラフィックの重要性および期待感は依然として高く、多くのSEOサービス提供企業は旧来のSEOサービスに加えて、コンテンツマーケティング(※)をサービスとして提供するようになり、市場全体としては伸長する結果となりました。
■2015年のSEO市場予測 - コンテンツマーケティングの模索期
2015年もGoogleは悪質なリンクに対する取り締まりを強化、コンテンツをより評価する仕組み、モバイルフレンドリーの推奨およびローカル検索への取り組み強化の路線が今後も継続されるものとして、2015年のSEO市場規模は前年度比111.1%の395.8億となると予測しております。
コンテンツマーケティングの領域では旧来のSEOの視点だけでは捉えきれないメソッドが数多くあり、自然リンクを集める手法として有効視されている一方で、間接効果を含めたコンバージョンを目的とした場合のROI(投資対効果)は比較的中長期的に見積もる必要があることから、市場としては伸長するものの、KPIの設定やコンテンツの質の評価手法については今後も模索が続くと予想しております。
■2015年以降のSEO市場について
以前はサービス事業者にとって外部リンク提供サービスや完全一致キーワードでの検索順位に連動した成果報酬型課金モデルは、短期的な収益を見込めるものでした。しかし、先述のGoogleの悪質なリンクに対する措置によるコスト増や手法の見直しを受け、同サービスや同モデルは一定の水準まで縮小すると見込んでいます。
対してその予算代替候補であるコンテンツマーケティングは、2014年のコンテンツマーケティング元年から1年経過し、2015年は評価が行われる分水嶺となると考えており、今後の市場としても変動性が高いものと捉えております。本市場予測においては、コンテンツマーケティング分野の市場プレイヤーが増え、本市場の裾野は広がるものと見込んでおりますが、2015年以降数年内に旧来のモデルによる収益伸び率の下落をカバーできるまでは至らないと予測しております。
またコンテンツマーケティング含め、スタートアップや大手企業中心にインハウスの動きも増えてきています。しかし、エンタープライズ型SEOプラットフォームやサードパーティリンクツールの導入の動きは代理店やコンサルティング会社が中心となっており、2017年までは大きな変化は起きず、堅調に推移するものと予測しております。
このような状況の中、企業の自然検索経由のトラフィックの重要性および期待感は引き続き高水準で推移すると見込んでいますが、スマートフォン広告や運用型広告の市場予測と比較して緩やかに伸長し、国内SEO市場規模は2017年で478.6億(前年度予測比109.6%)になると予測しております。
【調査概要】
調査時期：2014年1月～2015年6月
調査主体：クロスフィニティ株式会社
調査方法：市場関係者へのヒアリング、公開情報の収集、弊社および調査機関が保有するデータ
調査対象：SEO市場および関連市場
※本調査においては、コンテンツマーケティング予算より自然検索からの流入効果を期待して外部の企業に支出したものを含んでおります。
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
