日本企業のセキュリティへの取り組みに関する調査

2016年07月04日

ガートナージャパンは、日本企業のセキュリティへの取り組みに関する調査結果を発表しました。

ユーザー企業のITリーダーを対象にした本調査では、セキュリティに関する懸念事項を質問しました。その結果、日本企業の担当者の21%が、自社のセキュリティ対策において最も懸念すべき事項は「コストが掛かりすぎる」ことであると回答しました。これに続いて、セキュリティ対策を推進するに当たり、内容が「複雑すぎる」(13%) 、強化を「どこまでやればゴールなのか分かりにくい」(12%) といった点が懸念されていることが明らかになりました。

これに加えて、セキュリティ対策と一言でいってもその種類は多岐にわたります。今回の調査でも、さまざまな対策の強化を「どこまでやるか」悩んでいる管理者が多いことが浮き彫りになりました。

このような状況下で、組織においてセキュリティ・リーダーは、現実的な落としどころを見つけて取り組みを推進していく必要に迫られています。社会やビジネスが急速にデジタル化され、セキュリティが再定義される中、組織のセキュリティ・リーダーも考え方を根本から変えていく必要があります。ガートナーは、セキュリティについての従来の考え方を新しい取り組みへ変容させていく際に検討すべきことを、「トラスト＆レジリエンスに関する重要な6つの原則」として挙げています。6つの原則とは、(1) リスク・ベース、(2) ビジネス成果、(3) ファシリテーター、(4) 検知と対応、(5) 「人中心」のセキュリティ (PCS: People Centric Security)、(6) データ・フローです。

【調査手法】
2016年3月に実施した本調査は、IT部門の中でも特にITインフラストラクチャにかかわるマネージャーに向けたアンケート調査を通して、日本における企業・組織のさまざまなITのニーズや課題を分析することを目的としたものです。回答者は、ITインフラストラクチャ領域において、製品やソリューション、サービスの導入選定に際して決裁権がある／関与している、もしくはITインフラストラクチャの戦略に関与している役職を想定しています。有効回答数は515件で、回答企業の従業員数規模別の内訳は、2,000人以上が253社、1,000～1,999人が108社、500～999人が154社でした。

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[ガートナージャパン]