防災意識と備えの実態調査（20～69歳の男女対象）
2017年02月14日
マクロミルは、防災意識と備えの実態を調査。
間もなく、東日本大震災から6年、熊本地震から１年となる今、改めて、生活者の防災に対する意識や備えの実態について、全国の男女1,000名を対象にアンケート調査を行いました。
【調査Topics】
・大災害に対して備えをしている人は、83％
・2人に1人が「日用品・水・食料品」を備蓄、さらに備えが強化傾向に
・「災害速報サービス・アプリ」「モバイルバッテリー」等の“デジタル関連”の備え強化も
・災害発生時に注目する情報、1位は「テレビ」で8割、総務省が活用を呼びかける「災害伝言サービス」は2位で、普及率は67％
・災害に関する“デマ情報”を、SNS等のネット上で見かけたらどうする？
【調査結果】
【１】大災害に対して備えをしている人は、83％
・2人に1人が「日用品・水・食料品」を備蓄、さらに備えが強化傾向に
・「災害速報サービス・アプリ」「モバイルバッテリー」等の“デジタル関連”の備え強化も
大災害（人間の社会生活や生命に大きな被害をもたらす規模の自然災害）に備えて、83％が「何かしらの備え」をしていることがわかりました。備えているものは多い順に、「日用品・水・食料品などの備蓄」52％、次いで「徒歩での帰宅経路の確認」48％、「保険加入」47％と続きます。また、この1年で備えを強化したものをたずねると、「日用品・水・食料品などの備蓄」が最多の24％で、次いで「災害速報のサービスやアプリの利用」18％、スマホ等の充電用に「モバイルバッテリーを携帯」17％と続き、デジタル関連の備えを強化していることがわかりました。
【２】災害発生時に注目する情報、1位は「テレビ」で8割、総務省が活用を呼びかける「災害伝言サービス」は2位で、普及率は67％
身の回りで大災害が発生した際、どのような情報源に注目するかをたずねました。１位は「テレビの情報」で実に８割の人が注目すると回答、2位は、総務省が災害発生時の安否確認手段として活用を呼びかける「災害伝言サービスの情報」と、「インターネット上のニュースサイトの情報」が、ほぼ同率の67％でした
【３】災害に関する“デマ情報”を、SNS等のネット上で見かけたらどうする？
東日本大震災や熊本地震等の大災害が発生した際、Twitter等を通じて“デマ情報”が拡散され、被災地を混乱させた…というニュースを耳にした方も多いのではないでしょうか。では実際に、そういった情報をSNS等のネット上で見かけた人は、それが“デマ情報”だと気づけたのでしょうか。またその後、どのような行動をとったのでしょうか。
結果、71％と多くの人が「デマ情報だと気づいたので、SNSや他人には広げなかった」と回答し、混乱を避けることができたと言えます。一方で26％がデマの情報だったことに気がつかず、その後の行動の内訳は、「広げなかった」19％、「広げてしまった」7％となっています。
【調査概要】
調査主体：マクロミル
調査方法：インターネットリサーチ
調査対象：全国20～69歳の男女（マクロミル提携モニタ）
割付方法：平成27年国勢調査による、性別×年代の人口動態割付／合計1,000サンプル
調査日：2017年2月2日（木）
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
間もなく、東日本大震災から6年、熊本地震から１年となる今、改めて、生活者の防災に対する意識や備えの実態について、全国の男女1,000名を対象にアンケート調査を行いました。
【調査Topics】
・大災害に対して備えをしている人は、83％
・2人に1人が「日用品・水・食料品」を備蓄、さらに備えが強化傾向に
・「災害速報サービス・アプリ」「モバイルバッテリー」等の“デジタル関連”の備え強化も
・災害発生時に注目する情報、1位は「テレビ」で8割、総務省が活用を呼びかける「災害伝言サービス」は2位で、普及率は67％
・災害に関する“デマ情報”を、SNS等のネット上で見かけたらどうする？
【調査結果】
【１】大災害に対して備えをしている人は、83％
・2人に1人が「日用品・水・食料品」を備蓄、さらに備えが強化傾向に
・「災害速報サービス・アプリ」「モバイルバッテリー」等の“デジタル関連”の備え強化も
大災害（人間の社会生活や生命に大きな被害をもたらす規模の自然災害）に備えて、83％が「何かしらの備え」をしていることがわかりました。備えているものは多い順に、「日用品・水・食料品などの備蓄」52％、次いで「徒歩での帰宅経路の確認」48％、「保険加入」47％と続きます。また、この1年で備えを強化したものをたずねると、「日用品・水・食料品などの備蓄」が最多の24％で、次いで「災害速報のサービスやアプリの利用」18％、スマホ等の充電用に「モバイルバッテリーを携帯」17％と続き、デジタル関連の備えを強化していることがわかりました。
【２】災害発生時に注目する情報、1位は「テレビ」で8割、総務省が活用を呼びかける「災害伝言サービス」は2位で、普及率は67％
身の回りで大災害が発生した際、どのような情報源に注目するかをたずねました。１位は「テレビの情報」で実に８割の人が注目すると回答、2位は、総務省が災害発生時の安否確認手段として活用を呼びかける「災害伝言サービスの情報」と、「インターネット上のニュースサイトの情報」が、ほぼ同率の67％でした
【３】災害に関する“デマ情報”を、SNS等のネット上で見かけたらどうする？
東日本大震災や熊本地震等の大災害が発生した際、Twitter等を通じて“デマ情報”が拡散され、被災地を混乱させた…というニュースを耳にした方も多いのではないでしょうか。では実際に、そういった情報をSNS等のネット上で見かけた人は、それが“デマ情報”だと気づけたのでしょうか。またその後、どのような行動をとったのでしょうか。
結果、71％と多くの人が「デマ情報だと気づいたので、SNSや他人には広げなかった」と回答し、混乱を避けることができたと言えます。一方で26％がデマの情報だったことに気がつかず、その後の行動の内訳は、「広げなかった」19％、「広げてしまった」7％となっています。
【調査概要】
調査主体：マクロミル
調査方法：インターネットリサーチ
調査対象：全国20～69歳の男女（マクロミル提携モニタ）
割付方法：平成27年国勢調査による、性別×年代の人口動態割付／合計1,000サンプル
調査日：2017年2月2日（木）
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[マクロミル]
