将来に備えた(Future-Ready)ITの導入に関する調査(11カ国のIT幹部対象) 

2016年05月10日
デルが委託契約をしている調査会社IDCがグローバルで実施した調査結果によると、アジア太平洋・日本地域(以下、APJ)において、ITのイノベーションとビジネス上の結果に強固な相関関係があるという結果となりました。本調査は日本、中国、インド、オーストラリア、ニュージーランドを含む11カ国における計2500名以上のIT幹部の回答に基づくもので、2012年から2015年までインサイトを追跡しました。

【調査結果】

APJで将来に備えたITを導入している企業は、以下の利点があると報告されています。

・お客様の満足度とその継続性、新製品発売からの売上高が50%以上増加
・売上高または販売/契約、お客様への納期どおりの配送、規制遵守、新製品やサービスの市場投入までの時間短縮、新規お客様の獲得が40%以上増加
・「従業員の生産性向上」が39%増加

ランキングに基づきIDCは、将来への備えという観点から企業を、現在集中企業16%、未来認識企業32%、未来集中企業34%、そして未来創造企業18%と分類しました。この中で、未来創造企業が将来に向けて最も準備できている企業であり、アジャイルなプラットフォーム、ビックデータなどの技術を利用しているとされ、これに対し現在集中企業は、伝統的なITにフォーカスしている、或いは技術改革に着手したばかりの企業とされています。


Future Ready Enterprise Indexについて
IDCのFuture Ready Enterprise Indexは、デジタルトランスフォーメーションの現状を調査する目的で、米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、日本、中国、オーストラリア、ニュージーランド、インド、ブラジル、メキシコで20の業種に従事する2529人のIT幹部を対象にした調査をまとめたものです。企業は従業員100-999人、1000-4999人、5000人以上、と3つに分類し、結果はGDPと雇用配分を参考に国/企業規模を考慮して割り出しています。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[デル]
 マイページ TOP