「ネット副業サービスの認知度&利用意向」に関する調査 

2016年10月19日
インターネットで収益をあげる働き方の調査機関「フリーキャリア総研」を運営するもしもは、インターネットで収益をあげる働き方“フリーキャリア”に関する調査の第7回目として、「ネット副業サービスの認知度&利用意向」に関する調査を実施しました。

【調査結果】

▼全体の約6割がネットを使って収益を得るサービスを「知っている」と回答
「ネットを使って収益を得るサービスをご存知ですか?」と質問したところ、57%の人が「YES」と回答し、残り43%が「NO」と回答しました。全体の半数以上が「YES」と回答していることから、多くの人から認知されていることが分かります。

さらに、「YES」と回答した人たちが、「知っているサービス」(詳しくは知らないけど、名前は聞いたことがあるというモノも可。複数回答可。)を質問しました。

■サービスを8個にカテゴリ化
・アフィリエイト(A8.net、LinkShare、ValueCommerce等)
・クラウドソーシング(クラウドワークス、ランサーズ等)
・広告配信(Youtubeパートナープログラム、GoogleAdSense)
・ハンドメイド販売(minne、Creema)
・スキル販売(LINEクリエイターズスタンプ、ココナラ、ビザスク、ストリートアカデミー)
・ドロップシッピング(もしもドロップシッピング、ClubT)
・シェアリング(AirBnB、KitchHike、スペースマーケット、あきっぱ)
・ストックフォト(ピクスタ、photolibrary)

▼最も認知のあるカテゴリは「アフィリエイト」。2位は「クラウドソーシング」、3位「広告配信」
サービスを8個にカテゴリ化し、回答を得た結果、1位「アフィリエイト」40.8%と、認知度が圧倒的に高い水準にあります。これはネットを使って収益を得るサービス(以下、フリーキャリア)の中でも、最も歴史が長いことが要因として考えられます。 
 ※参照)フリーキャリア年表:http://free-career.com/infographics01/
2位は「クラウドソーシング」32.9%、この数年で地方活性や新しい働き方として、メディアへの露出が相次いだことが要因として考えられます。数年という短い期間でも、2位にランクインしていることから、クラウドソーシングがフリーキャリア業界を牽引していることが伺えます。3位は「広告配信」21.4%、YoutubeパートナープログラムによるCMやメディア露出によって認知が高いことが考えられます。

▼フリーキャリアサービス利用者、利用意向者が約半数を占めるも「安全性への不安」が大きな課題
続いて、フリーキャリアの利用意向を調査しました。「今後、ネットを使って収益を得るサービスを利用したいですか?」と質問したところ、「現在利用している」14%、「今後利用してみたい」33%と、約半数が好意的な意向を示していることがわかりました。以下、回答理由のフリーコメントを抜粋します。
・「家にいながら仕事ができるから」(20代・女性)
・「副収入として生活の足しにしたいから。」(40代・男性)
・「現在の仕事とは違った自分も見つけたい。」(50代・女性)

一方で「利用したくない」が53%を占めており、まだまだフリーキャリア業界全体の課題を感じる結果となりました。以下、回答理由のフリーコメントを抜粋します。
・「安全性に不安がある」(40代・女性)
・「仕組みが良くわからない」(60代・女性)
・「裏がありそうで怖いから」(30代・男性)

▼平成生まれの2人に1人が利用意向を示す。働き方のひとつとしての可能性
これまでの質問を『認知度』(問1選択:「YESと、『利用意向』(問2選択:「現在利用している」「今後利用してみたい」)を年代別にまとめてみます。『認知度』では40代が63%と1位、次いで30代で62%、20代で61%と、ほぼ変わらない結果でした。『利用意向』では10代・20代が56%と並んで1位、次いで30代が51%という結果でした。

このデータによると、10代~20代は『認知率』に対して、『利用意向』が非常に高い割合にあることが分かります。理由には「ネットサーフィンより有益」「自分のスキルを活かしてみたい」や、「周りで流行っている」という声が見受けられました。身近にネットがある環境で育った平成生まれ世代は、他の年代に比べてフリーキャリアサービスを利用することへのハードルが低く、今後の働き方の可能性の1つとして考えていることが伺えます。


【調査概要】
・調査方法:インターネット調査(調査機関依頼)
・調査期間:2016年9月7日(水)~9月14日(水)
・有効回答:1058名(男性:522名、女性:536名)
・調査背景:昨今、インターネットは情報収集ツールとしてだけではなく、自分自身の強みや価値を発信できるツールとなりました。また社会全体としても、多様な働き方や兼業解禁論などの動きが多く見受けられます。そこで、ネットで収益をあげる働き方(通称:フリーキャリア)、およびネットで収益をあげるサービスについての認知度、利用意向を調査し、普及に向けた課題を見つけ分析します。

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[もしも]
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