スポーツ・オリンピック意識調査2016(18歳以上男女対象) 

2016年10月07日
日経BPコンサルティングは、今年で3回目となる「スポーツ・オリンピック意識調査2016」(調査期間:2016年9月16日~21日)の結果をまとめた。
当調査は、全国の一般消費者1,044人に対して、スポーツやオリンピックに関する意識や経験、企業との関連などを尋ねたもので、2016年リオデジャネイロオリンピックや2020年東京オリンピックなどの競技について、競技の認知、経験、興味・関心、イメージなどを調べている。

【調査結果のポイント】

・東京オリンピックへの興味・関心は約6割。パラリンピックは4割弱。

・東京オリンピック追加競技「スポーツクライミング」は認知率が上昇、「スケートボード」は観戦機会増への期待感が20代以下で高い。
第1位「サントリー」は、2015-春夏以来の首位。基幹のドリンク類をはじめ、キャンペーンへの参加率が上昇。

・スポンサー企業の約4割は想起されず。想起されても回答率は低く、10%超えは「コカ・コーラ」のみ。
「ハウス食品」は季節感やキャンペーン内容の演出、「DHC」はメインビジュアル直下に製品理念・企業姿勢ページへのリンクを配置したことで、共に製品・サービスへの関心が上昇。

【調査結果より】

■東京オリンピックへの興味・関心は約6割。パラリンピックは4割弱。

オリンピックに対する興味・関心を5段階評価で尋ねた。「2020年東京オリンピック」について、「ある」「まあある」と答えた人は、合計で全体の60.6%であり、前回の60.8%とほぼ同様の結果となった(表1)。

また、今回の調査では、東京パラリンピックへの興味・関心も尋ねた。結果は全体の37.7%と4割弱だった。オリンピック、パラリンピックともに、興味・関心は年代が上がるにつれて高くなっていた(表2)。

■東京オリンピック追加競技「スポーツクライミング」は認知率が上昇、「スケートボード」は観戦機会増への期待感が20代以下で高い。

リオデジャネイロオリンピックおよび東京オリンピックにおける競技など計38競技それぞれについての認知、経験、興味・関心、期待、イメージを尋ねた。認知率は、ほとんどの競技で7割を超えた(表3)。東京オリンピックで正式競技となることが発表された「スポーツクライミング」は、認知率74.2%で前回から4.6ポイント上昇した。

同じく正式競技となった「スケートボード」(調査では「ローラースポーツ」と表記)は、認知率55.7%と本調査で挙げた競技の中では最下位だったが、「認知・興味が拡大してほしい」という回答の割合は38競技中第2位、「競技大会や試合数を増加してほしい」は第7位を獲得した。年代別では、20代以下(18~29歳)の期待感が高い。「プロリーグや日本代表の選手・チームの強化(9.0%)」「メディア中継の増加(9.0%)」や「PV(パブリック・ビューイング)や関連イベントの充実(3.4%)」といった競技観戦の機会増加に関する項目で回答率が高かった(表4)。

■スポンサー企業の約4割は想起されず。想起されても回答率は低く、10%超えは「コカ・コーラ」のみ

オリンピックの公式パートナーおよびスポンサー企業として思い浮かぶ企業を自由記入形式で調べた(表5)。「公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」のWebサイトで発表されている東京オリンピックの公式パートナー・スポンサー52企業(本調査実施時)のうち、実際に想起された企業数は31社で、約4割の企業は想起されなかった。

想起率(企業名を想起した人の割合)トップを獲得したのは、21.7%の「コカ・コーラ」。第2位の「トヨタ自動車(8.3%)」以下は、想起率10%未満となった。また、東京オリンピックの公式スポンサーではないにもかかわらず、トップ10入りした企業が4社(ユニクロ、ミズノ、キリン、アサヒビール)あった。この4社は「競技と企業名の組合せ想起」や「スポーツ選手と企業の組合せ想起」などの設問においても多く名前が挙がっている。スポーツとの関係が強い企業と印象づけられたことが理由と考えられる。


【調査概要】
調査期間:2016年9月16日(金)~21日(水)
調査方法:インターネット調査
調査対象者:日本国内に在住の18歳以上男女
有効回答数:1,044件
回答者属性:日本の人口構成比に応じて、性別×年代で回収割付
(総務省統計局発表の2016年8月1日現在人口推計概算値を活用)
・性別…男性:50.2% / 女性:49.8%
・年代…20代以下:15.8% / 30代:19.0% / 40代:23.3% / 50代:19.1% / 60代以上:22.8%

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[日経BPコンサルティング]
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