Webブランド調査2016-春夏（20歳以上のインターネット・ユーザー対象）
2016年06月30日
日経BPコンサルティングは、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2016-春夏」の結果をまとめた。リニューアルの効果や製品への関心、企業の好感度への影響を明らかにするもので、2016年6月30日に調査報告書を発行・発売した。
【調査結果のポイント】
・総合ランキングは、「Yahoo! JAPAN」が2015-春夏調査以来1年ぶりの総合首位に復帰
・一般企業編(インターネット専業企業を除く)で、「サントリー」が首位に返り咲き
第1位「サントリー」は、2015-春夏以来の首位。基幹のドリンク類をはじめ、キャンペーンへの参加率が上昇。
・スコア上昇サイト：季節感の演出が好評だった「ハウス食品」、製品理念・企業姿勢を打ち出した「DHC」
「ハウス食品」は季節感やキャンペーン内容の演出、「DHC」はメインビジュアル直下に製品理念・企業姿勢ページへのリンクを配置したことで、共に製品・サービスへの関心が上昇。
【調査結果】
Webサイト上、サイト外での行動が活発化した「Yahoo! JAPAN」が「Amazon.co.jp」を抜く
調査対象500サイト中の総合ランキング第1位となったのは「Yahoo! JAPAN」。前回第1位の「Amazon.co.jp」は１つ順位を落とし、前回第3位の「楽天市場」は今回も同順位だった（図表1）。
「Yahoo! JAPAN」は6項目全てでスコアが前回を上回り、特に「波及効果」「コンバージョン」の上昇が寄与した。「波及効果」においては「店舗などで製品・サービスを購入、申込み」、「コンバージョン」においては「メールマガジンの購読、会員専用ページにログイン」「メールやフォームで資料請求」の回答が増えた。
サイト上で展開するキャンペーンへの参加が活発化した「サントリー」が1年ぶりの首位に
一般企業サイト (インターネット専業企業サイトを除く)の「Webブランド指数」トップ3は、「サントリー」「Tサイト」「日本郵便」（図表2）。
第1位の「サントリー」（ホールディングスのポータルサイト）は、サイト上での行動を示す「コンバージョン」が大きく上昇。「サイト・ユーザビリティ」「アクセス頻度」も上昇したことで、その他3指標のマイナスをカバーした形だ。「コンバージョン」では「キャンペーンコンテンツを利用」の得票率が上昇し、スコアを押し上げた。サントリーでは新商品の発売に際しプレゼントキャンペーンを積極的に展開しており、特に春夏時期は夏向けの新製品投入と重なったことで、同項目の得票率が伸びたとみられる（図表3）。
第2位は「Tサイト」がランクインした。前回調査に比べて、「態度変容」「波及効果」「コンバージョン」の3指標の上昇がサイト全体への評価を押し上げた形だ。「Tサイト」では新規提携先の情報や「Tポイント」がたまるキャンペーンを積極的に発信しており、「キャンペーンコンテンツを利用」「他のサイトで製品・サービスを購入、申込み」などの得票率上昇に寄与したとみられる（図表4）。
季節感の演出やキャンペーン内容の紹介が評価された「ハウス食品」、ファーストビューに製品理念・企業姿勢をまとめ製品への関心喚起に繋げた「DHC」
前回から今回にかけ、スコアが大きく上昇したサイトは「Yahoo! JAPAN」、「ハウス食品」、「DHC」だった（図表5）。「ハウス食品」はWebブランド指数（WBI）が12.2ポイント増加しており、「態度変容」「サイト・ユーザビリティ」の寄与が大きい。同サイトはサイト構成自体は変更がないものの、以前からハロウィンなどのイベントや季節に合わせた調理提案など、サイト上での季節感の演出を積極的に行っており、好評を得た。また今回はキャンペーンへのリンクに内容の紹介文を追加したことが影響してか、「製品・サービスへの関心」「製品・サービスの購入意向」などを中心に高い評価を得た（図表6）。
「DHC」はトップページのメインビジュアル直下に、以前はサイト下部に配置していた基幹カテゴリーである化粧品・健康食品の理念・企業姿勢をまとめたコーナーへの画像リンクを設けたことで、「製品・サービスへの関心」「製品・サービスの購入意向」が共に上昇した（図表7）。
近年の調査では、ユーザー目線で情報を整理して、ユーザーが知りたい情報へのアクセスがしやすいサイトへの評価が高まる傾向がある。企業のマーケティングや広報活動におけるサイトの貢献度を本調査で確認し、顧客接点の改善や強化にお役立ていただきたい。
【調査概要】
■Webブランド調査について
・調査目的：Webサイトのブランド力を測定し、企業や団体のWebにおけるブランド・コミュニケーション戦略の成果を定点観測する
・調査手法：インターネット調査
・調査対象：全国、20歳以上のインターネット・ユーザー（日経BPコンサルティングの提携調査会社の調査モニター）
・有効回答数：32,340件
・調査対象ブランド：企業や団体が運営する日本の主要500サイト
・調査実施期間：2016年4月13日（水）～4月24日（日）
※半年ごとに年2回実施（春夏：4月、秋冬：10月）
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【調査結果のポイント】
・総合ランキングは、「Yahoo! JAPAN」が2015-春夏調査以来1年ぶりの総合首位に復帰
・一般企業編(インターネット専業企業を除く)で、「サントリー」が首位に返り咲き
第1位「サントリー」は、2015-春夏以来の首位。基幹のドリンク類をはじめ、キャンペーンへの参加率が上昇。
・スコア上昇サイト：季節感の演出が好評だった「ハウス食品」、製品理念・企業姿勢を打ち出した「DHC」
「ハウス食品」は季節感やキャンペーン内容の演出、「DHC」はメインビジュアル直下に製品理念・企業姿勢ページへのリンクを配置したことで、共に製品・サービスへの関心が上昇。
【調査結果】
Webサイト上、サイト外での行動が活発化した「Yahoo! JAPAN」が「Amazon.co.jp」を抜く
調査対象500サイト中の総合ランキング第1位となったのは「Yahoo! JAPAN」。前回第1位の「Amazon.co.jp」は１つ順位を落とし、前回第3位の「楽天市場」は今回も同順位だった（図表1）。
「Yahoo! JAPAN」は6項目全てでスコアが前回を上回り、特に「波及効果」「コンバージョン」の上昇が寄与した。「波及効果」においては「店舗などで製品・サービスを購入、申込み」、「コンバージョン」においては「メールマガジンの購読、会員専用ページにログイン」「メールやフォームで資料請求」の回答が増えた。
サイト上で展開するキャンペーンへの参加が活発化した「サントリー」が1年ぶりの首位に
一般企業サイト (インターネット専業企業サイトを除く)の「Webブランド指数」トップ3は、「サントリー」「Tサイト」「日本郵便」（図表2）。
第1位の「サントリー」（ホールディングスのポータルサイト）は、サイト上での行動を示す「コンバージョン」が大きく上昇。「サイト・ユーザビリティ」「アクセス頻度」も上昇したことで、その他3指標のマイナスをカバーした形だ。「コンバージョン」では「キャンペーンコンテンツを利用」の得票率が上昇し、スコアを押し上げた。サントリーでは新商品の発売に際しプレゼントキャンペーンを積極的に展開しており、特に春夏時期は夏向けの新製品投入と重なったことで、同項目の得票率が伸びたとみられる（図表3）。
第2位は「Tサイト」がランクインした。前回調査に比べて、「態度変容」「波及効果」「コンバージョン」の3指標の上昇がサイト全体への評価を押し上げた形だ。「Tサイト」では新規提携先の情報や「Tポイント」がたまるキャンペーンを積極的に発信しており、「キャンペーンコンテンツを利用」「他のサイトで製品・サービスを購入、申込み」などの得票率上昇に寄与したとみられる（図表4）。
季節感の演出やキャンペーン内容の紹介が評価された「ハウス食品」、ファーストビューに製品理念・企業姿勢をまとめ製品への関心喚起に繋げた「DHC」
前回から今回にかけ、スコアが大きく上昇したサイトは「Yahoo! JAPAN」、「ハウス食品」、「DHC」だった（図表5）。「ハウス食品」はWebブランド指数（WBI）が12.2ポイント増加しており、「態度変容」「サイト・ユーザビリティ」の寄与が大きい。同サイトはサイト構成自体は変更がないものの、以前からハロウィンなどのイベントや季節に合わせた調理提案など、サイト上での季節感の演出を積極的に行っており、好評を得た。また今回はキャンペーンへのリンクに内容の紹介文を追加したことが影響してか、「製品・サービスへの関心」「製品・サービスの購入意向」などを中心に高い評価を得た（図表6）。
「DHC」はトップページのメインビジュアル直下に、以前はサイト下部に配置していた基幹カテゴリーである化粧品・健康食品の理念・企業姿勢をまとめたコーナーへの画像リンクを設けたことで、「製品・サービスへの関心」「製品・サービスの購入意向」が共に上昇した（図表7）。
近年の調査では、ユーザー目線で情報を整理して、ユーザーが知りたい情報へのアクセスがしやすいサイトへの評価が高まる傾向がある。企業のマーケティングや広報活動におけるサイトの貢献度を本調査で確認し、顧客接点の改善や強化にお役立ていただきたい。
【調査概要】
■Webブランド調査について
・調査目的：Webサイトのブランド力を測定し、企業や団体のWebにおけるブランド・コミュニケーション戦略の成果を定点観測する
・調査手法：インターネット調査
・調査対象：全国、20歳以上のインターネット・ユーザー（日経BPコンサルティングの提携調査会社の調査モニター）
・有効回答数：32,340件
・調査対象ブランド：企業や団体が運営する日本の主要500サイト
・調査実施期間：2016年4月13日（水）～4月24日（日）
※半年ごとに年2回実施（春夏：4月、秋冬：10月）
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