2020年 東京オリンピックに関する調査（20～69歳の男女対象）
2017年05月29日クロス・マーケティングは、全国47都道府県に在住する20歳～69歳の男女を対象に「2020年 東京オリンピックに関するアンケート（2017年度版）」を実施しました。
【調査結果 （一部抜粋）】
・東京オリンピック開催は賛成が53％、反対が23％、どちらでもないが24％となった。賛成理由では「活気が出る」「景気向上や経済効果が期待できる」「若い世代のスポーツへの関心が高まる」などが挙げられ、反対理由では「先にすべきことがある」「交通規制や施設整備費など問題がある」などが挙げられた ＜図1＞
・開催に伴って期待することは「景気回復・向上」（31％）がトップ。次いで「レベルの高い競技の観戦」（21％）、「海外の人との交流」（18％）となった。不安に思うことは「犯罪の増加・テロの発生」が46％と半数近くを占めてトップ。次いで「財政への負担」（39％）、「道路や交通機関の混雑・混乱」（31％）となり、経済活性化など開催による副次的効果や海外の人・文化の交流を期待しつつも、犯罪や財政負担を懸念する声が多く見られた ＜図2＞
・東京オリンピックを通じて海外の人に伝えたいことは「日本食などの食文化」（39％）、「治安の良さ」（32％）、「日本のものづくり文化、伝統技術」（31％）となった ＜図3＞
【調査概要】
調査手法:インターネットリサーチ（クロス・マーケティング アンケートモニター使用）
調査地域:全国47都道府県
調査対象:20～69歳の男女
調査期間:2017年5月20日（土）～5月21日（日）
有効回答数:1,000サンプル
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