国内法人における3Dプリンターの導入実態調査 

2018年02月22日
MM総研は2月22日、国内法人における3Dプリンターの導入実態に関する調査結果を発表した。国内法人の30,517人を対象にWebアンケートを実施し、回答者の中から、さらに3Dプリンター機器の導入または3Dプリント出力サービス(※1)の利用において「決裁権がある」または「選定に関与する」担当者600人を対象に詳細な調査を実施した。

 2018年1月現在、国内法人における「家庭用パーソナル3Dプリンター」の導入率は3.3%で、「産業用プロフェッショナル3Dプリンター」(※2)の導入率は3.9%だった。3Dプリンターの導入メリットとして、精度向上やコスト削減を重視する割合が多く、上位を占める。

※1 3Dプリント出力サービスとは、施設で3Dプリンター機器が借りられるセルフサービスや3Dデータを送るだけで事業者が3Dプリンターで出力してくれるサービスを指す。

※2  個人利用向けに作られた卓上型のものを「家庭用パーソナル3Dプリンター」、法人利用向けに作られた大型のもの(卓上型以外)を「産業用プロフェッショナル3Dプリンター」と定義する。

【調査結果サマリー】

■ 家庭用、産業用を合わせた3Dプリンターの導入率は4.9%
■ 3Dプリントのメリットは、精度向上とコスト削減
■ ABS樹脂が約6割、今後の利用意向は金属
■ 精通したエンジニア派遣などの需要高まる

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[MM総研]
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