AI によるビジネスの可能性についての調査（ビジネスリーダーと従業員対象）
2019年03月01日日本マイクロソフトは、マイクロソフトと IDC Asia/Pacific が共同で実施したAIに関する調査「Future Ready Business: AI によるビジネスの可能性について」の結果を公表。
調査の主なポイント
- 日本において、AI の取り組みを開始した企業は 33% 程度
- 2021 年までに、ビジネスリーダーは、AI がイノベーション（革新的な製品やサービスの開発、提供）と従業員の生産性の向上を 2 倍以上に加速すると期待
- AI 活用の成功の鍵は次の 3 点：従業員のスキル、インサイトを得るためのツール、組織文化
調査対象のビジネスリーダーの約 4 分の 3 が、自社の競争力強化にとってAIが重要であると述べる一方で、AI に関する取り組みを開始した日本企業はわずか 33% に過ぎませんが、AI を採用した企業は、2021 年までに自社の競争力を 2.5 倍に向上できると期待しています。
AI の採用理由
企業における AI 採用理由のトップ 5 は次のとおりです。
1. 競争力の強化 (回答者の 22 %が最も重要な要因と回答、以下同様）
2. イノベーションの加速 (18 %)
3. 従業員の生産性向上 (18 %)
4. 顧客エンゲージメントの向上 (14 %)
5. 利益率の向上 (14%)
従業員のスキル、ツールおよび組織文化が成功の鍵
また、本調査では、従業員のスキル、ツールおよび組織文化が AI 活用を成功させる鍵であることが明確になりました。
・従業員のAIに関するスキルや人材育成プログラム 29%
・AIを活用するための分析ツールやインフラストラクチャー 18%
・組織文化 11%
調査概要
■調査対象：1,605 人のビジネスリーダーと 1,585 人の従業員を対象。日本ではそれぞれ 150 名、152 名が回答。
・ビジネスリーダー: 250 人以上の要員を擁する組織のビジネスリーダーと IT リーダーが調査対象。回答者は、組織のビジネス戦略とデジタル戦略を形成する意思決定者。
・従業員:組織の意思決定には参画していない回答者。
■調査対象地域：アジア太平洋地域の 15 ヵ国・市場：オーストラリア、中国、香港、インドネシア、インド、日本、韓国、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、スリランカ、台湾、タイ、ベトナム。
■調査対象業種：農業、自動車、教育、金融、政府、ヘルスケア、製造、小売、サービス、通信/メディア。
