ペット関連サービスに関するアンケート調査(2017年) 

2017年12月14日
矢野経済研究所は、国内のペット(犬、猫)飼育者に対し、ペット関連サービスに関する消費者アンケート調査を実施した。

<ペットの関連サービスに関するアンケート調査について>
本アンケート調査では、ペットシッターやペットホテル、ペットサロンなどの生活関連、ペット同伴での外出、宿泊施設、ドッグランなどのレジャー関連、サービスを選ぶ際の情報源などのコミュニケーション関連、ペット保険やペットの健康維持管理などのヘルスケア・医療・介護関連、ペットの葬祭関連等のペット関連サービスの利用状況について、調査・分析を実施した。

【調査結果サマリー】

◆ペットの健康維持・管理に対応したペット関連サービスの充実が進む
 近年、ペットの健康管理に対する飼育者の意識が高まっており、ペット関連サービスにおいても、ペット専用フィットネスや日々の食事内容・運動量・体重等の情報を記録・管理するサービスなど、ペットの健
康管理を目的としたサービスが生まれている。また、ペット保険市場は継続して伸長しており、二次診療(高度医療)を専門とする動物病院が上場し業績を伸ばしているなど、高度な動物医療への需要の高まりが見られる。

◆主に犬を対象としたサービスが多い中、猫に特化したペット関連サービスも支持を集める
 ペット関連サービスでは、主に犬の飼育者を対象としたサービスが多い。ペット(犬・猫)飼育者1,000名を対象としたアンケート調査でも、ペットサロンの利用経験がある回答者は、犬飼育者が57.0%に対し
て猫飼育者は8.6%であった。一方で、猫専用ペットホテルなど猫専用のサービスを提供する事業者もおり、猫に特化したサービスとすることで差別化し、猫飼育者の支持を集めている。

◆インターネットの普及によって、ペット飼育者による情報発信、飼育者同士での情報交換が進展
 ペット(犬・猫)飼育者1,000名を対象としたアンケート調査で、ペットシッター、ペットホテル、ペットタクシーの利用経験者がサービスを選んだ際に参考とした情報源として「インターネット(PC)」の回答率(42.9%、35.5%、35.7%)が最も高かった。インターネットの利用が広く普及する中で、ペット飼育者同士のコミュニケーションや情報収集のあり方に変化が起こっており、従来メディアである雑誌やテレビによる情報収集のほか、SNS等を通じ、飼育者自身による情報発信、飼育者同士での情報交換がなされていると考える。


【調査概要】
調査期間:2017年6月~8月
調査対象:全国のペット(犬・猫)飼育者1,000名、ペット関連サービス事業者
調査方法:インターネット調査、当社専門研究員による直接面談ならびに文献調査を併用

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]
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