ペットビジネスに関する調査 2013 

2014年03月19日
矢野経済研究所は、国内のペットビジネスの調査を実施。本調査におけるペットとは犬や猫を中心にペットショップ等にて販売されるペットを対象とし、ペット関連総市場とは、ペットフードやペット用品、その他ペット関連産業(生体やペット美容室、ペット医療、ペット保険、ペットホテルなどの各種サービス)を対象とした。

【調査結果サマリー】

◆2013年度のペット関連総市場規模は、前年度比101.4%の1兆4,233億円の見込
2012年度のペット関連総市場規模は、前年度比100.7%の1兆4,133億円(小売金額ベース)となり、微増で推移した。2012年度は、引き続きペットフードがキャットカテゴリーの成長で増加し、ペット用品は伸び率が鈍化したものの堅調であった。2013年度も2012年度と同様に推移しており、2013年度の同市場規模を前年度比101.4%の1兆4,233億円と見込む。

◆2012年度のペットフード・用品市場で、インターネット通販チャネル構成比は13.9%へ
2012年度のペットフード及びペット用品市場規模6,920億円(小売金額ベース)のうち、インターネット通販チャネルの占める構成比は13.9%となった。リアル店舗においては取り扱いが難しい大型商品や大袋フードなどの重量が重い商品を始め、頻繁に買う消耗品、取り扱う店舗が少ないニッチな商品などはインターネット通販の利用に適しているとされる。さらに、店頭に足を運ぶことなく、欲しい商品が購入できるというメリットによって高齢者の利用が増えれば、インターネット通販は今後さらに拡大していくと考える。

◆ペットの身だしなみや健康に配慮する製品・サービス市場が拡大基調に
ペットの室内飼育化の進行でトイレ周り用品が、健康意識の高まりでデンタルケア用品が拡大している。また、ペット美容やペット医療、ペット保険などの身だしなみや健康配慮に関わるサービスも拡大基調にある。今後は、高齢ペット向けビジネスの広がりが注目されている。


【調査概要】
調査期間:2013年10月~2014年2月
調査対象:ペットフードやペット用品のメーカー、卸企業、小売企業、および関連団体等
調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・FAX によるヒアリング、ならびに文献調査併用

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[矢野経済研究所]
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