矢野経済研究所は、国内教育産業市場の調査を実施した。

<教育産業市場とは>
本調査における教育産業市場とは、学習塾・予備校、英会話・語学学校、資格取得学校、資格検定試験、カルチャーセンター、幼児英才教育、企業向け研修サービス、eラーニング、幼児向け通信教育、学生向け通信教育、社会人向け通信教育、幼児向け英語教材の主要12分野をさす。

【調査結果サマリー】

◆2013年度 教育産業全体市場(主要12分野計)は前年度比ほぼ横這いの2兆4,668億円

◆2013年度 学習塾・予備校市場は前年度比0.2%減の9,360億円、市場規模拡大を牽引してきた個別指導塾の伸びに落ち着き

◆2013 年度 英会話・語学学校市場は前年度比2.2%増の3,029億円、企業のグローバル化、子供の早期英語教育需要の高まりにより拡大が続く

◆2013年度 企業向け研修サービス市場は前年度比2.6%増の4,790億円、「グローバル人材育成」、「女性」をテーマとした研修サービスが市場規模拡大を牽引

◆2013年度 eラーニング市場は前年度比5.9%増の1,077億円、大手教育事業者を中心にタブレット端末を使用した学習コースの導入が進む


【調査概要】
・調査期間:2014年7月~9月
・調査対象:学習塾、予備校、資格専門学校、語学スクール、カルチャーセンター、料理教室、幼児教室、体操教室、研修サービス事業者、eラーニング事業者、通信教育事業者、学習ゲームソフト会社、知育玩具メーカー、業界団体、管轄省庁等
・調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・FAX・e-mailによるヒアリング、ならびに各種文献調査併用

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[矢野経済研究所]
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