地域における障害者のスポーツ・レクリエーション活動に関する調査研究 

2014年06月03日
笹川スポーツ財団は、昨年度、文部科学省委託調査『健常者と障害者のスポーツ・レクリエーション活動連携推進事業(地域における障害者のスポーツ・レクリエーション活動に関する調査研究)』を実施。

<本調査で実施した調査名と主な調査結果>

障害児・者のスポーツライフに関する調査
7 歳以上の障害児・者の 44.4%が、過去 1 年間に何らかのスポーツ・レクリエーションを実施していた。7~19 歳では、散歩、体操、水泳、成人では散歩、ウォーキング、体操が上位を占めた。一方、実施の障壁となっているのは体力、金銭的な余裕、時間。
 
特別支援学校のスポーツ環境に関する調査
6 割の学校で運動部活動やクラブ活動が行われ、聴覚障害・視覚障害の単置校*で特に盛んであった。視覚障害、肢体不自由など、障害により実施種目に違いが見られた。学校体育施設の開放率は、体育館、グラウンドが 5 割以上、プール(屋外)が3 割以上であった。 *単一障害に対応している学校
 
障害者入所施設のスポーツ環境に関する調査
障害者入所施設の 8 割が外部のスポーツ大会などに参加。活動場所は、身体障害者の施設は施設内での活動が多く、知的障害者の施設は、施設内のほか、屋外や施設外での活動も多い。施設のスポーツ担当者の半数がスポーツに関する専門資格を持っていた。
 
スポーツ推進委員による障害者のスポーツ参加支援に関する調査
障害者を受け入れるための研修会を開催しているスポーツ推進委員協議会は、都道府県、政令市ともに4 分の1。スポーツ推進委員が活動する現場に障害者を受け入れていくための課題として、障害者スポーツに関する知識、技術、交流経験の不足が挙げられた。

障害者スポーツ指導者組織に関する調査
日本障害者スポーツ協会**公認指導者が登録する都道府県や政令指定都市の「障害者スポーツ指導者協議会」では、指導者の確保、有効活用、資質の向上などに取り組んでいる。 **昨年調査時点での名称

民間スポーツクラブにおける障害者の参加状況に関する調査
個々の民間スポーツクラブにおける障害者の受け入れ状況は、障害の程度や障害種別の多様性などから、統轄団体でも充分に把握できていない。障害者の受け入れが進んでいるスイミングでは、日本スイミングクラブ協会加盟クラブの約 2 割で障害者向けプログラムを提供している。

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[笹川スポーツ財団]
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