教育産業市場に関する調査 2015 

2015年10月02日
矢野経済研究所は、国内教育産業市場の調査を実施した。

<教育産業市場とは>
本調査における教育産業市場とは、学習塾・予備校、英会話・語学学校、資格取得学校、資格検定試験、カルチャーセンター、幼児英才教育、企業向け研修サービス、eラーニング、幼児向け通信教育、学生向け通信教育、社会人向け通信教育、幼児向け英語教材の主要12分野をさす。

【調査結果サマリー】

◆2014年度 教育産業全体市場(主要12分野計)は前年度比ほぼ横這いの2兆5,253億円、主要12分野のうち、市場拡大6分野、市場縮小6分野に

◆2014年度 学習塾・予備校市場は前年度比0.2%増の9,380億円、少子化による顧客層の減少が進行する中、参入事業者間の業績において明暗が分かれる

◆2014年度 英会話・語学学校市場は前年度比1.4%増の3,070億円、子供の早期英語教育需要の高まりが市場拡大を牽引

◆2014年度 eラーニング市場は前年度比15.7%増の1,745億円、公教育におけるICT活用が注目される環境下、大手教育事業者を中心にその取組みを強化


【調査概要】
・調査期間:2015年7月~9月
・調査対象:学習塾、予備校、資格専門学校、語学スクール、カルチャーセンター、料理教室、幼児教室、体操教室、研修サービス事業者、eラーニング事業者、通信教育事業者、学習ゲームソフト会社、知育玩具メーカー、業界団体、管轄省庁等
・調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・FAX・e-mailによるヒアリング、ならびに各種文献調査併用

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]
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