中央競技団体現況調査 

笹川スポーツ財団（SSF）は、2 年に 1 度実施している『中央競技団体現況調査』の 2014 年度調査結果を公開いたしました。東京オリンピック・パラリンピックを 5 年後に控え、スポーツの普及および競技水準向上の重要な担い手である中央競技団体について、「役職員構成」「登録競技者数」など、項目ごとに現況をまとめています。

【主な調査結果】

１．役職員数
＜男女比＞男性役員 1,247 人、女性役員 143 人で役員の 9 割が男性
＜理事＞全体（3,384 人）に対し、非常勤理事（1,151 人）の割合が高い

２．国際競技連盟（IF）における日本人役員および委員の数
＜オリンピック競技・非オリンピック競技別＞
・IF へ委員および各種専門委員会の委員を派遣している団体は 53
・IF における日本人役員数は 66 人・委員数は 114 人

３．競技者の登録数（個人登録競技者数を把握している 58 団体を対象）
＜個人登録者数＞
・登録人口は全体で 488 万人超も、1 団体 10 人（最少）から 96 万人（最多）と団体ごとに差
・個人登録競技者数は 5,000 人未満の団体が 1/3 を占める

【調査結果】

１．役職員数

団体の役職員および評議員について、「理事（常勤）」「理事（非常勤）」「監事」「評議員」「正規雇用者」「契約／嘱託職員」「出向」「派遣職員」「アルバイト」および「インターン」に分け、その数をたずねた。（表 1）役員（常勤理事・非常勤理事・監事）の人数を全体（3,384 人）に対する割合でみると、理事（常勤）が 2.9％（99 人）、理事（非常勤）が 34.0％（1,151 人）、監事が 4.1％（140人）と、理事（非常勤）の割合が飛び抜けて高い。性別にみると、男性が 1,247 人・女性は 143 人で、役員の約 9 割が男性で占められている。なお、分析対象の団体が異なるため単純な比較は難しいが、女性役員が存在しない団体の割合は 2010 年が 44.3％、2012 年が 31.0％、2014 年が 19.1％と減少傾向にある。

２．国際競技連盟における日本人役員および委員の数

国内競技団体の役員や各種専門委員会の委員が、IF の役員および委員に就任している団体の数を示した。回答を得た 67 団体（1 団体は未回答）のうち、IF における日本人役員数は 66 人、このうち夏季オリンピック競技の IF における役員数は 15 団体で 17 人。同じく、冬季オリンピック競技のIF における役員数は 2 団体で 2 人であった。非オリンピック競技の IF では、役員数が 19 団体で47 人と、オリンピック競技の 3 倍弱の人数がいることがわかった。

３．登録競技者数

個人登録制度のある 58 団体を対象として登録競技者数と、その分布をみた(図 1)。登録競技者数の平均は 1 団体あたり 8 万 4,905 人であるが、最小 10 人から最大約 96 万人まで競技によって多様性がみられる。一方、登録競技者数が 5,000 人に満たない規模の団体が全体の約 1/3（21 団体、36.2％）を占めている。


【調査概要】
・調査名：中央競技団体現況調査
・調査対象：（公財）日本オリンピック委員会、（公財）日本体育協会、（特非）日本ワールドゲームズ協会に加盟、準加盟している中央競技団体 90 団体
・調査項目：
　①競技人口と登録制度について ②組織機構について ③役職員数について ④役職員個人について ⑤収支予算について
・調査期間：2014 年 7 月～8 月
・研究主体：公益財団法人 笹川スポーツ財団
・共同研究者：
　早稲田大学スポーツ科学学術院 教授 武藤泰明
　常葉大学法学部 専任講師 三浦一輝

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