ウェアラブルデバイス世界市場に関する調査（2016年）
2016年05月16日
矢野経済研究所では、次の調査要綱にてウェアラブルデバイス世界市場の調査を実施した。
＜ウェアラブルデバイス市場とは＞
ウェアラブルデバイスは、身体に装着して使用するIT機器の総称である。スマートフォンとの連携、もしくは機器単独でインターネット（クラウドサービス）に接続して様々なサービスやコンテンツを利用することが出来る。
本調査におけるウェアラブルデバイス市場は、①スマートウォッチ、②スマートバンド、③スマートグラス、④ヘッドマウントディスプレイ（HMD） ⑤その他に分類し、メーカー出荷台数ベースで算出した。但し、スマートバンドの国内市場規模は、活動量計や睡眠計等を含むスマートフォンと連携可能な健康器具のみを対象とした。
【調査結果サマリー】
◆ ウェアラブルデバイス世界市場規模は2015年7,105万9,000台、2020年には3億2,278万台を予測
2015年のウェアラブルデバイスの世界市場規模は、メーカー出荷台数ベースで7,105万9,000台、カテゴリ別ではスマートバンド4,637万台、スマートウォッチ2,218万台、ヘッドマウントディスプレイ（HMD）87万4,000台、スマートグラス78万台、その他85万5,000台であり、安価なスマートバンド、多数のメーカーが参入したスマートウォッチが市場をけん引している。 2016年の同市場は前年比164.1％の1億1,663万4,000台を見込む。2020年には全体で3億2,278万台になると予測する。
◆ ウェアラブルデバイス国内市場規模は2015年209万2,000台、2020年には1,160万台を予測
2015年のウェアラブルデバイスの国内市場規模は、メーカー出荷台数ベースで209万2,000台、カテゴリ別ではスマートバンド140万5,000台、スマートウォッチ61万5,000台、スマートグラス3万9,000台、ヘッドマウントディスプレイ（HMD）1 万6,000台、その他1万7,000台であった。健康志向の高まりもあり、スマートバンドが市場をけん引している。2016年の同市場は前年比171.4％の358万5,000台を見込む。2020年には全体で1,160万台になると予測する。
【調査概要】
・調査期間：2015年9月～2016年3月
・調査対象：携帯電話メーカー、ウェアラブル機器メーカー、ウェアラブルサービス事業者、通信事業者、国内半導体メーカー、海外ODM/EMS企業
・調査方法：当社専門研究員による直接面談、展示会取材、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
＜ウェアラブルデバイス市場とは＞
ウェアラブルデバイスは、身体に装着して使用するIT機器の総称である。スマートフォンとの連携、もしくは機器単独でインターネット（クラウドサービス）に接続して様々なサービスやコンテンツを利用することが出来る。
本調査におけるウェアラブルデバイス市場は、①スマートウォッチ、②スマートバンド、③スマートグラス、④ヘッドマウントディスプレイ（HMD） ⑤その他に分類し、メーカー出荷台数ベースで算出した。但し、スマートバンドの国内市場規模は、活動量計や睡眠計等を含むスマートフォンと連携可能な健康器具のみを対象とした。
【調査結果サマリー】
◆ ウェアラブルデバイス世界市場規模は2015年7,105万9,000台、2020年には3億2,278万台を予測
2015年のウェアラブルデバイスの世界市場規模は、メーカー出荷台数ベースで7,105万9,000台、カテゴリ別ではスマートバンド4,637万台、スマートウォッチ2,218万台、ヘッドマウントディスプレイ（HMD）87万4,000台、スマートグラス78万台、その他85万5,000台であり、安価なスマートバンド、多数のメーカーが参入したスマートウォッチが市場をけん引している。 2016年の同市場は前年比164.1％の1億1,663万4,000台を見込む。2020年には全体で3億2,278万台になると予測する。
◆ ウェアラブルデバイス国内市場規模は2015年209万2,000台、2020年には1,160万台を予測
2015年のウェアラブルデバイスの国内市場規模は、メーカー出荷台数ベースで209万2,000台、カテゴリ別ではスマートバンド140万5,000台、スマートウォッチ61万5,000台、スマートグラス3万9,000台、ヘッドマウントディスプレイ（HMD）1 万6,000台、その他1万7,000台であった。健康志向の高まりもあり、スマートバンドが市場をけん引している。2016年の同市場は前年比171.4％の358万5,000台を見込む。2020年には全体で1,160万台になると予測する。
【調査概要】
・調査期間：2015年9月～2016年3月
・調査対象：携帯電話メーカー、ウェアラブル機器メーカー、ウェアラブルサービス事業者、通信事業者、国内半導体メーカー、海外ODM/EMS企業
・調査方法：当社専門研究員による直接面談、展示会取材、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]
