東京オリンピック・パラリンピックに関する意識調査（16～79歳の男女対象） 

インテージリサーチは、自主企画調査「東京オリンピック・パラリンピックに関する意識調査」を実施しました。全国の16～79歳の男女1万1217人を対象にしたインターネット調査で、2020年東京オリンピック・パラリンピックへの意識を聞いたものです。

調査結果のポイント

• 「東京オリンピック・パラリンピックの開催を通じて期待する変化」では、「選手の活躍や頑張る姿を見て感動できる」と答えた割合が最も高い35.5％となり、50歳代以上の女性で高くなりました。次いで「国内の消費が活性化する」（33.1％）、「日本を訪れる外国の人が増える」（29.6％）となり、訪日外国人の増加への期待は特に30歳代以下の若者で高くなりました
• 「東京オリンピック・パラリンピックの観戦方法に関する意向」では、自国開催にもかかわらず、「会場で観戦したい」と回答した人の割合は23.9％、首都圏でも33.9％にとどまり、「テレビで観戦したい」が最多の73.2％に上りました
• 「東京オリンピック・パラリンピック前および期間中の支出に関する意向」では、「通常以上の支出はしないと思う」と答えた人の割合が66.5％と最も高くなりました。「国内の消費が活性化する」という期待はあるものの、自ら積極的に支出する意向がある人は現時点では少ないようです

調査結果の詳細

オリンピックに「関心あり」は7割弱、パラリンピックは熱心なファンが少ない傾向

「オリンピックへの関心の程度」を聞いたところ、「とても関心がある」「関心がある」「まあ関心がある」と答えた人の合計は67.0％に上り、7割弱の人が関心を持っていることが分かりました。性・年代別に見ると、男性・女性とも特に10歳代で「とても関心がある」の割合が高くなっています。

また「パラリンピックへの関心の程度」を合わせて聞いたところ、「とても関心がある」「関心がある」「まあ関心がある」と答えた人の合計は54.1％となり、関心を持っている人の割合がオリンピックには及ばないことが分かりました。この関心度の差は、特に「とても関心がある」「関心がある」と答えた人の数、つまり熱心なファンの数がパラリンピックではまだ少ないことに起因するものと考えられます。

シニアは「感動」、若者は訪日外国人の増加など 「波及効果」に関心

「東京オリンピック・パラリンピックの開催を通じて期待する変化」について聞いたところ、「選手の活躍や頑張る姿を見て感動できる」という回答が最多の35.5％となり、特に50歳代以上の女性で多くなっています。次に多いのは「国内の消費が活性化する」という回答で、33.1％となりました。次いで「日本を訪れる外国の人が増える」が29.6％となり、特に30歳代以下の若者で回答者の割合が高くなりました。

各年代で1～3位に挙がる項目は似通っていますが、全体を俯瞰してみると、年齢が高い層ではとりわけ「感動」への期待が高く、年齢が低い層では「訪日外国人の増加」や「映像技術の進歩」など、経済や社会への波及効果に関心があるようです。

自国開催なのに「実際に会場に行って観戦したい」はわずか2割

「東京オリンピック・パラリンピックの観戦方法に関する意向」を聞いたところ、自国開催にもかかわらず、「会場で観戦したい」と回答した人の割合が23.9％にとどまりました。地域別に見ると、首都圏では33.9％の人が「会場で観戦したい」と答えたものの、北海道や近畿以西では20％を下回っており、現時点では観戦のために首都圏まで足を運ぶ意向のある人は少ないようです。

最も多かったのは「テレビで観戦したい」という回答で、その割合は73.2％に上っています。さらに40歳代以下の男性を中心に、「ネット配信で観戦したい」「パブリックビューイングで観戦したい」という新しいスタイルも関心を集めているようです。

消費の活性化は訪日外国人頼み!?　「通常以上の支出はしない」が7割弱

「東京オリンピック・パラリンピックに向けて、またはその期間中何に対して支出したいか」を聞いたところ、「通常以上の支出はしないと思う」と答えた人が66.5％と、群を抜いて多くなりました。「東京オリンピック・パラリンピックの開催を通じて期待する変化」（図表3）では「国内の消費が活性化する」という回答が上位に来ているものの、自分自身が積極的に支出するという意向の人は、現時点では少数派のようです。消費の活性化は外国人観光客頼みなのかもしれません。

ただ、40歳代以下の男性を中心に「個人、家族、友人・知人で観戦するためのテレビやモバイル端末」「パブリックビューイングに参加するための費用」「個人、家族、友人・知人で観戦するためのAR、VR機器」など、新しい観戦スタイルに関連した消費の意向が比較的高くなっており、一部の商品・サービスでは消費の盛り上がりの兆しも見えています。

調査概要

・調査方法：インターネット調査
・調査地域：全国
・調査対象者：インテージ・ネットモニター　全国16歳以上79歳までの男女個人
・サンプル構成：平成27年国勢調査ベース（性別×年代別×居住エリア×未既婚）母集団準拠
・設計数：10,000サンプル
・調査期間：2018年3月23日（金）～3月26日（月）
・調査内容：東京オリンピック・パラリンピックへの関心度、期待すること、観戦方法に関する意向、開催前・開催期間中の消費に関する意向
・調査実施機関：株式会社インテージリサーチ

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