パチンコ関連機器市場調査 

2018年09月11日

矢野経済研究所は、パチンコ関連機器市場を調査し、製品セグメント別の市場規模・動向、企業別シェアを明らかにした。

<パチンコ関連機器市場とは>
パチンコ関連機器市場とは、パチンコ機市場、パチスロ機市場、周辺設備機器市場の総称である。また、周辺設備機器市場とは、ホールコンピューター、玉補給機器などのホール内の設備機器の市場の総称である。

<市場に含まれる商品・サービス>
パチンコ機、パチスロ機、遊技機部品、ホールコンピューター、景品POS、計数機(玉・メダル)、景品自動払出機、会員管理システム、呼出ランプ、玉補給システム、メダル補給システム、台間玉貸機、台間メダル貸機、セキュリティカメラシステム、音響機器等

1.市場概況

 2017年度のパチンコ関連機器(パチンコ機、パチスロ機、周辺設備機器)の市場規模は8,574億円(メーカー売上金額ベース)となり、前年度比で85.5%、1,452億円の大幅マイナスとなった。大分類別(パチンコ機、パチスロ機、周辺設備機器)ではパチンコ機の市場規模は5,157億円(前年度比98.1%)、パチスロ機は2,434億円(同68.1%)、周辺設備機器は982億円(同82.4%)となり、特に、パチスロ機の市場規模が大幅に縮小した結果であった。

 パチンコ機市場は、各メーカーの主力製品が善戦したことで横這い推移を堅持した。その一方でパチスロ機市場は大幅な縮小となったが、パチスロ機市場はメーカーの自主規制により射幸性を抑制させた5.9号機の稼働状況が著しく低迷したことで、パチンコホール経営企業のパチスロ機への投資を強く抑制することとなった。なお、パチンコ機、パチスロ機ともにこの数年で製品あたりの販売ロットが急激に低下しており、製品によっては単体で黒字を確保できない状況も珍しくない。

​ 周辺設備機器市場は、2000年代には2,500億円程の市場規模があったが遂に1,000億円の大台を割った。周辺設備機器はパチンコホールの新規出店や既存店のリニューアル・リプレイスが需要の契機となるが、本調査に関連して実施した調査によると、2017年度(2017/4-2018/3)においては新規出店件数が149店舗と最低の件数となり、更にはその内で既存設備を流用する居抜き出店(新規設備が導入されない出店)が120店舗を占める状況にある。こういった状況が続いているため、周辺設備機器市場は急速に縮小し続けている。

2.注目トピック

新たに認められた〝設定付きパチンコ〟が起爆剤となるか
 2018年2月に改訂された遊技機規則(以降、新規則)ではパチンコ機において6段階の設定機能が認められた。パチスロ機と同様に設定配分によってホールが任意で出玉を演出できるため、パチンコファンに向けて新たな遊び方を提供できることになる。この点が新規則機の旧規則機に対するアドバンテージであると言え、この夏以降、設定付きのパチンコ機が新台販売の主役となる可能性が高い。

3.将来展望

 パチンコ機、パチスロ機ともに販売市場の市場環境が好転する要素は少なく、販売上位の遊技機メーカーにおいても製品あたりの販売ロットは今後更に低下していく見通しである。2018年の遊技機規則改正の以前から既にパチンコホール経営企業の設備投資は非常に消極的になっており、特に、旧規則機が市場に多く残存する2018年度、2019年度の新台販売は極めて厳しいものになる。

 その環境下で遊技機メーカーでは遊技機開発コストの削減、効率化、開発スケジュールの精緻化などが課題となっている。特に、2020年までは国家的なビッグイベントが目白押しであるため、限られた販売タイミングを最大限に活かせるかは「売りたい時に売れる商品を用意する」ことができるか否かに掛かっている。その点でも開発スケジュールの精緻化の重要度が高いと言える。

 なお、2020年12月末時点ではパチンコホール営業店舗数は約9,000店舗、パチンコホール経営企業が保有する遊技機設置台数は約400万台になると予測する。警察庁発表数値(営業許可証ベース)によると、2017年末時点では10,596店舗、443万台であり、予測値と比較すると店舗数で-15%、遊技機設置台数で-10%と言う厳しい予測であるが、2020年に向けてパチンコ関連機器市場は更に厳しい環境に突入する見通しである。

調査概要


調査期間:2018年4月~8月
調査対象:遊技機(パチンコ機、パチスロ機)メーカー、周辺設備機器メーカーほか
調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用

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