国内の位置・地図情報関連市場調査 

矢野経済研究所は、国内の位置・地図情報関連市場を調査し、デジタル地図ＤＢ、GISエンジン、GISアプリケーションの各分野別動向、参入企業の位置・地図情報ビジネスへの取り組み等を明らかにした。

＜位置・地図情報関連市場とは＞
本調査における位置・地図情報関連市場とは、デジタル地図（電子地図）DB、GIS（Geographic Information System : 地理情報システム）エンジン、各種のGISアプリケーションを利用したサービスを対象として、事業者売上高ベースで算出した。

＜市場に含まれる商品・サービス＞
デジタル地図（電子地図）DB、GISエンジン、GISアプリケーションを利用したサービス

1.調査結果概要

　国内の位置・地図情報関連市場規模（事業者売上高ベース）を2014年度634億円、2015年度608億円、2016年度615億円と推計した。2014年度から2016年度にかけて、国内の位置・地図情報関連市場はほぼ横這い推移であった。
　しかし、その後2017年度は前年度比122.2％の見込み、2018年度は前年度比124.2％の予測と大きく伸びる見通しである。2017年度以降、市場が大きく伸びる要因としては、GIS（Geographic Information System）エンジンベンダー・GISアプリケーションベンダーの成長に牽引されていることがあげられる。こうしたGIS関連事業者がなぜ成長したかといえば、GoogleやApple、Facebook、Amazon（GAFA）等のメガプラットフォーマーのサービスとの差別化を図り、深掘りをして自社サービスのターゲットを絞ったこと、例えば動態分析サービスの企業等と協業したことにより需要が伸びた点があげられる。こうしたことから、2017年度の国内位置・地図情報関連市場規模は752億円を見込み、2018年度には934億円になると予測する。

2.注目トピック

急拡大する動態分析サービス企業
　位置・地図情報関連市場に強い影響力を持つメガプラットフォーマーのGAFAと差別化して生き残るための手段として、現在最も注目されるのはO2O（Online to Offline）・オムニチャネルのGISアプリケーションである。
　動態分析サービス企業では、スマートフォンを用いて利用者の動態を秒単位で把握し、個人情報等と併せて分析・解析することにより、マーケティング活動の支援を行う。それによりスポットでの店舗情報やクーポン、位置情報広告、インバウンド観光のための情報提供など、GAFAには真似できない深堀したサービスを提供できる。まだ市場としてはこれからのものであるが、各社とも未来の可能性を見据えて、技術開発に余念がない。

調査概要

■調査期間： 2018年3月～7月
■調査対象： デジタル地図DBベンダー、GISエンジンベンダー、GISアプリケーションベンダー、メガプラットフォーマー
■調査方法： 当社専門研究員による直接面談、ならびにアンケート調査併用