携帯端末を介した会員サービス利用状況に関する調査(20歳~59歳女性対象) 

2015年05月11日
プロモーションの専門誌・月刊『販促会議』と、クロス・マーケティングは共同で、首都圏(1都3県)に在住する20歳~59歳の女性を対象に、「携帯端末を介した会員サービス利用状況に関する調査」を実施。

【調査対象】
今回の調査は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県に住む20歳~59歳の主婦600人(各世代150人ずつ)を対象に実施した。専業主婦と有職主婦の比率は1対1とした。

【調査結果のトピックス】

○20代主婦はスマホが9割、50代でも半数以上が所持

所有している携帯端末を尋ねると、「スマートフォン」が71.2%に上った。専業主婦でも67.5%に上る。

世代別の「スマートフォン」所有率では、20代が91.3%、30代が74.7%、40代が64.0%、50代が54.7%だった。複数台を持つ人も含め、従来型の携帯電話の所有率は32.2%、タブレット端末は10.5%だった。

総務省の『平成26年版 情報通信白書』では、日本のスマートフォンの普及率は、従来型の携帯電話との併用を含めても53.5%。しかし首都圏では、それを上回る勢いで普及しているようだ。

なお2014年、「格安スマホ」の火付け役となったイオンの「イオンスマホ」は、14年末までに販売台数4万台を突破。そのユーザーの半数は50歳以上で、30~40代のファミリー層が続く。手が届きやすい価格帯のスマートフォンの発売が、普及に一役買っている。

○主婦スマホユーザーの10人に6人は「店舗からの情報をスマホで受け取っている」

「スマートフォン」を所有している回答者に限り、「小売店や飲食店、その他のサービス店(美容院やエステサロンなど)といった店舗から発信される情報を入手しているか」を尋ねると、「入手している」が58.3%、「入手していない」が41.7%となった。所有端末を問わずすべての回答者を対象とした場合は「入手している」が47.3%、「入手していない」が52.7%となり、スマホユーザーのほうが、情報収集に積極的であることが伺える。

また、「専業主婦」に限った場合は、「入手している」が46.1%、「入手していない」が53.9%で、平均よりも情報を受け取っていないことがわかった。年代別で「入手している」と回答した人の割合は、「20歳代62.0%」「30歳代49.3%」「40歳代39.3%」「50歳代38.7%」となった。

○「自分のための情報がほしい」情報を受け取る店は厳選する

入手している情報数では、 71.1%と大半の人が「1~5個」となり、 情報を入手する店舗を厳選していることがわかった。「6~10個」は22.2%、「11~15個」は4.2%、「16~20個」は1.8%、「21個以上」は0.7%だった。

年代別や所有端末別に見ても、平均と極端なズレはなく、情報入手先をしぼるのは全体的傾向のようだ。「スマートフォン」所有者で「1~5個」と回答した人は71.1%で全体平均と同じ数値だった。世代別で「1~5個」の比率が最も多い年代は50代で81.0%。次いで20代の78.5%だった。最も低いのは30代で60.8%。40代は62.7%だった。専業主婦は72.5%で、平均よりも高い結果となった。

・情報発信の頻度が高すぎると解除する
「Facebook」「Twitter」「LINE@」などのソーシャルメディアアカウント、メールマガジン会員、公式アプリなどを用いていたが止めてしまった理由を尋ねると、最も多かった不満は「頻度」に対するものだった。回数だけでなく、「毎日朝から夜まで時間に関係なくメールがくる」「毎日のように、ひどい時は夜に、しつこい」「日に何度も来る」と、時間帯を気にする声も目立った。内容面では「投稿内容がおもしろくない、役に立たない」「楽しみにしていたクーポン配信がほとんどなかった」、アプリでは「思ったほどアプリを使わなかった」「アプリの操作性が非常に悪かった」と、いずれも事前の期待の高さからの落差が止めるきっかけになってしまったようだ。


【調査概要】
調査手法/インターネットリサーチ(クロス・マーケティング アンケートモニター使用)
調査地域/首都圏(東京、神奈川、千葉、埼玉)
調査対象/20~59歳の女性
調査期間/2015年4月11日(土)~4月12日(日)
有効回答数/ 600サンプル

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[PRTIMES]
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