LGBTに関する意識調査 

博報堂ＤＹグループの、LGBTに代表されるセクシャルマイノリティに関する専門シンクタンクであるLGBT総合研究所は、LGBTに関する意識調査を実施しました。全国の20～59歳の個人100,000名（有効回答者数89,366名）を対象に実施したスクリーニング調査の結果、LGBTに該当する人は約5.9%(レズビアン：1.70%、ゲイ：1.94%、バイセクシャル：1.74%、トランスジェンダー：0.47%)、またLGBTにあてはまらないＡセクシャル（※1）など、その他のセクシャルマイノリティに該当する人は約2.1%となりました。

今回、ストレート（※2）層、およびLGBT層に対し、生活意識・消費意識などを幅広く調査しています。LGBT総合研究所では、この定量調査と、当事者へのデプスインタビュー調査などをベースに、市場分析やソリューション企画の立案を行います。また、博報堂ＤＹグループ各社等と連携しながら、企業・自治体のLGBTに対するCSR活動からマーケティング活動までのサポートを一貫して実施いたします。

※1　Aセクシャル：無性愛者。他者に対し、性的指向を持たない層。
※2　ストレート：セクシャルマイノリティに該当しない層。

１．「LGBT」という言葉の認知は、セクシャルマイノリティに該当しないストレート層でも過半数を越えていました。
セクシャルマイノリティに関する様々な呼称の中でも、「LGBT」という言葉の認知は高まってきているといえます。

２．職場や学校において、LGBT についての理解、配慮が重要であるという意識については、ストレート層では４割を超え、LGBT 層では 5 割を超える結果となりました。
今後ますます、企業・自治体等でも LGBT への理解を深めるなどの対応が求められる可能性があります。

３．LGBT 層の消費に着目すると、海外・国内旅行、ペット関連商品やサービス、芸術鑑賞などの項目で非常に高い消費支出傾向が見られました。顧客としての LGBT をはじめとするセクシャルマイノリティの方々を意識した、企業・自治体の対応などが求められていくことも想定されます。


【調査概要】
＜事前スクリーニング調査の概要＞
・調査対象：20～59 歳の個人 100,000 名（うち有効回答数：89,366 名）
 ※集計にあたっては 20~59 歳男女の人口構成比に応じたウエイトバック集計を実施。
・調査対象エリア：全国
・調査時期：2016 年 5 月 16 日～19 日
・調査手法：インターネット調査

＜「LGBT に関する生活意識調査」の概要＞
・調査対象：20～59 歳の個人 1,036 名
・割付設計：LGBT 層該当者 828 名／ストレート該当者 208 名）
・調査対象エリア：全国
・調査時期：2016 年 5 月 19 日～21 日
・調査手法：インターネット調査

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