建築家住宅市場に関する調査 

矢野経済研究所は国内の建築家住宅を調査し、現況、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。

＜建築家住宅とは＞
本調査における建築家住宅とは建築士の資格を有し、独立した建築家によって、基本設計された住宅をさす。なお、ハウスメーカーや工務店の下で基本設計を受託することや、詳細設計業務のみを受託する建築設計事務所は同市場に含まない。

＜市場に含まれる商品・サービス＞
建築家と建てることをコンセプトに展開するサービス（例：建築家マッチングサービス、建築家と建てる家　等）

1.市場概況

2017年度の建築家住宅着工戸数は11,000戸で、持家一戸建（以下、注文住宅）に占める割合は3.9％と推計した。建築家住宅は、ここ数年堅調に推移している。この背景には画一的な注文住宅ではなく、デザイン性や機能性を求める施主（顧客）層が、建築家を活用した住宅に注目をするようになってきていることがあるものとみる。また、建築家紹介サービスなど、こうした建築家住宅を求める施主層にアプローチできる仕組みが徐々に整備されてきたことも要因として挙げられる。

2.注目トピック

◆建築家住宅の認知度向上によって需要が拡大
一般的に施主（顧客）が建築家とともに住宅を設計・建築するには、主に「①建築設計事務所に直接依頼する」、「②建築家紹介サービスを介して建築家に依頼する」２つの方法がある。現在は①による建築が大半を占め、同市場の主流となっている一方で、②を行う事業者の取組みによって建築家住宅の認知度が高まっていることから、着工戸数が増加していると推察する。

◆2017年度 建築家住宅供給戸数はハイアス・アンド・カンパニー株式会社が56.5％でトップシェア
建築家住宅の主な供給事業者9社の供給する2017年度の建築家住宅は1,946戸となり、建築家住宅着工戸数全体の17.7％を占めている。これ以外の8割超は、主に建築設計事務所が手掛けている。
2017年度の建築家住宅供給戸数における主要供給事業者9社のうち、最も多い実績を有しているのは、ハイアス・アンド・カンパニー株式会社で供給数は1,100戸、企業別シェアは56.5％であった。

3.将来展望

2018年度の建築家住宅着工戸数は、11,500戸（前年度比104.5％）を予測する。
今後、建築家紹介サービス等により認知度が向上し、建築家がより身近な存在になることで、こだわりのあるデザインや機能を求める施主（顧客）層にとっては、建築家住宅が一つの選択肢として確立されていくものと考える。

調査概要

■調査期間： 2018年9月～10月
■調査対象： 建築家住宅供給事業者（住宅・不動産コンサルティング事業者、建築設計事務所、建築家マッチングサービス事業者）
■調査方法： 当社専門研究員による直接面談、電話・e-mail等によるヒアリング調査および文献調査併用