ビッグデータやITの変革に関する調査(日本のIT部門の意思決定者) 

2013年09月18日
EMCジャパンは、日本のIT部門の意思決定者に対し、ビッグデータやITの変革に対する見解、ならびに、それらに関連するスキルの課題と今後の取り組みに関する調査結果を発表しました。なお、この調査は、日本のみならず世界36か国においても同様に実施しており、国ごとの調査結果は、順次、こちらに公開されます。なお、この調査は、12月に世界中の結果を集計する予定です。

【調査結果】

日本において、ビッグデータは意思決定の著しい改善を生み、企業の競争的差別化とリスク回避能力に大きな影響を与えると考えられていることがわかりました。

・回答者の72%は、「データの活用で、組織は、より適切な意思決定が可能になる」と考えています。一方、北米では86%の回答数でした。

・回答者の45%は、「ビッグデータが、業界における勝者と敗者を分ける決定的要因になるだろう」と考えています。一方、北米では57%の回答数でした。

・回答者の61%は、「ビッグデータの活用が、サイバー攻撃の検知や対応に欠かせないものになるだろう」と考えています。一方、北米では46%の回答数でした。

・回答者の75%は、「データセンターの自動化は、運用の俊敏性や3年後を見据えた革新のために非常に重要になる」と考えています。一方、北米では82%の回答数でした。

一方で、

・回答者の49%は、「直近ではビッグデータ活用技術の導入計画はない」と回答しています。一方、北米では26%の回答数でした。

・回答者の72%は、ビジネス上の意思決定における最も重要な要因について、「予算」と回答しているものの (北米では45%)、ビッグデータ対応を阻害する理由として57%の回答者が指摘したのは、「上層部の意思決定者の直感と経験」でした。

また、日本企業は、国内外での競争力強化のため、ITイノベーションを注視していることがわかりました。

・回答者の68%が、「目標を達成する戦略的な方法としてテクノロジーへの投資」を考えています。一方、北米では77%の回答数でした。

・ITシステムとインフラの変革を促進するビジネス上の優先事項は、「ビジネスのプロセスと運営における効率性」(62%)、「新たな市場戦略」、「販売戦略の開拓」(39%)、「ガバナンスとコンプライアンスの向上」(35%)が、上位3つとして挙げられました。

・回答者の34%は、「自らの組織には、ビジネス上の優先事項を確実に達成する適切なレベルのスキルと知識がある」と考えています。一方、北米では53%の回答数でした。

・回答者の81%は、「今後3年間のIT変革に対応できるスキルを維持し続けるのは困難である」と考えています。一方、北米では17%の回答数でした。

・回答者の70%は、「ビジネス上の優先事項に対処する上での最大の障壁は企業文化である」ことに同意しています。


【調査概要】
本調査は「EMC Innovation Day 2013」への参加登録者を対象としています。
・調査名称:EMC Forum 2013 Pre Survey ビッグデータ活用に関する意識調査
・調査期間:7月25日~8月23日
・調査対象者:日本のさまざまな業界で活躍する、ビジネス、IT管理、経営幹部、テクニカル アーキテクト、データ サイエンティスト、ストレージ インフラストラクチャ マネージャ
・有効回答数:131件
・調査方法:インターネット調査(EMC Innovation Day 2013参加登録者に対し、任意のアンケート方式で調査)

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[EMCジャパン]
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