人工知能(AI)活用の中長期予測 

2015年11月16日
矢野経済研究所は、調査に基づき、人工知能(AI)活用の可能性を分析し、中長期予測を行った。

<人工知能(AI; Artificial Intelligence)とは>
現在のところ、定義は明確化されていないが、本調査では機械学習やディープラーニング、自然言語処理、画像認識などのAI技術や、それらの技術を活用したソリューションを含めるものとする。

【調査結果サマリー】

◆ 人工知能(AI)は、短期的に創薬、バイオ、金融などで優先的に活用される
注目度の高い人工知能(AI)活用の中長期予測を行うにあたり、用いた判断基準として、①AI適用によるインパクトの大きさ、②業界の投資意欲・投資力、③技術的な適性、④実現のスピード、の4項目を考慮した。
短期的には、現在既に利用が進んでいる業務・領域内での利用拡大が見込まれ、金融、医療、創薬、バイオなどでより積極的に取り入れられると予測する。技術の進展が進むディープラーニングによって精度向上が著しい画像認識は、医師の診断を支援するための医療画像診断などに適用される。

◆ 長期的には、自動運転走行やスマートファクトリーの実現が産業に大きなインパクトを与える
主要な自動車メーカーは、自動運転走行の実現を目指しており、日本政府は2020年の東京五輪・パラリンピックまでに、実用化を実現させる方針を打ち出している。但し、安全性の確保、法整備、インフラ整備などの社会的課題もあるため、本格的に市場が立ち上がるのは2025年以降になると考える。自動車産業のみならず、貨物輸送や旅客輸送など関連産業を巻き込み、産業に大きなインパクトを与えると予測する。
製造業においては、ドイツのインダストリー4.0構想に含まれるスマートファクトリー(産業ロボットの活用などによる工場の自動化)の実現に向けてAIが活用されると見込む。それによって、産業ロボットの活用による製造、発注や在庫管理の自動化、マスカスタマイゼーション(個別品の大量生産)などが実現し、長期的には産業構造の変化につながると考える。


【調査概要】
調査期間:2015年7月~10月
調査対象:人工知能関連技術の研究開発を行う企業、大学、研究機関等
調査方法:当社専門研究員による直接面談

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]
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