キャンピングカー白書2018 

2018年07月09日

日本RV協会は、キャンピングカー業界の動向とユーザーの現状の最新データをまとめた『キャンピングカー白書2018』を発行するに至りました。調査の結果、国内キャンピングカー保有台数は10万台を超え、業界全体の売上は420億円に達したことが分かりました。そのほか数々の興味深いデータを抽出することができました。今回はその『キャンピングカー白書2018』より、興味深い内容を一部ピックアップして、JRVAのリリースとして発表いたします。

調査結果


1) 定年退職後の楽しみにキャンピングカーを購入

 JRVAでは、長年、キャンピングカーを購入したユーザーを対象に調査し、どのような職業の方がキャンピングカーを購入しているのかを調査してきた。これまで同様、ユーザーの職業比率は会社員の方の比率が高い結果となっているが、近年の動向として、定年により退職された方が増えている傾向がある。[図1]

 2016年に発行された前回の白書データでは、会社員38.1%、定年により退職25.4%という数値だったが、今回の白書では、それぞれ36.2%、28.5%の比率となり、会社員では1.9ポイントの減少、定年により退職された方では、3.1ポイントの増加となっている。

 日本国民の年齢区分別人口の割合推移でも65歳以上の人口が増えていることからも、自然な現象と見ることができるが、仕事に影響されない、退職された方が増えることで、時間を気にすることなく、自由に行動されるキャンピングカーユーザーが今後増えると予測される。キャンピングカーの楽しみ方も長期型に変化していくことが考えられる。

2) シニアユーザーの増加とジュニア世代の減少

 キャンピングカーを主に使っている人の年齢を調査したところ、60歳代が40.8%、70歳代が9.7%となり、前回の調査よりもそれぞれ、2ポイント、3.9ポイントの増加であった。一方で40代以下の比率が下がっており、前回、40歳代以下の世代は全体の23.5%を占めていたが、今回は4.9ポイントダウンの18.6%の比率となった。[図2]

 前出の定年退職後のユーザーが増えたという調査結果からも、シニアユーザーが増えていることが分かるが、シニアユーザーが国内のキャンピングカーユーザーの大半を占めている状況は、近年、ほとんど変わっていない。しかし、前回30.7%を占めていた50歳代のユーザーが30.2%となり、若干ではあるが微減している。前回まで増加していた年齢層だけに、50歳代が減少傾向に入ったのは、新しい傾向である。

 これはユーザー層の年齢スライドと同時に、キャンピングカーを購入できるほどの経済的なバックボーンがある年齢が引き上げられた現象と考えられる。

3) キャンピングカーの購入金額は400万円代がトップに

 ユーザーのキャンピングカー購入金額は、オプションや諸経費を入れて、400万円代が16.2%で一番多くなった。2番目が500万円で14.9%、3番目が300万円代で13.6%となっている。これまでの調査を振り返ってみると前々回が、比率の多い順番から「500万円台」「400万円台」「600万円台」、前回が「500万円台」「400万円台」「300万円台」であった。「600万円台」のクルマが減り、「300万円台」のクルマが増えてきた前回、キャンピングカーの低価格化が進んできていると推測していたが、今回はさらに、もっとも多い価格帯が「400万円台」となっている。[図3]

 この現象はキャンピングカーの大量生産によりコスト削減、パーツの品質向上などによる、同一価格でのクオリティの向上などが影響していると考えられるが、キャンピングカーが多様化し、いろいろなユーザーの声に応えられるようになったことも、大きな要因といえるだろう。厳選した装備に絞り込み、ユーザーの使いやすさを優先したバリエーション展開など、ユーザーの求める条件に見合ったキャンピングカー自体の価格が下がっているのだ。また、エントリーユーザーが増えたこともあり、低価格の入門モデルのキャンピングカーが増えているとも考えられる。

 1,000万円台以上の比率は4.8%から6.7%に増えており、前回に続き、高価格帯の比率も上昇傾向にある。キャンピングカーに求められるクオリティも向上し、それに対応すべく高品質なキャンピングカーの製造・販売も1つのトレンドとして考えられ、現在のキャンピングカーマーケットの2極化が分かる。

4) 夫婦2人で楽しむキャンピングカーの旅

 キャンピングカー購入の目的を調査したところ、夫婦2人で旅行を楽しむためが半数以上の54.5%を占めた。次に多いのが、ペット連れの旅行に最適と判断したための39.7%となった。それぞれ、前回調査から5ポイント、2ポイントの上昇であった。

 子供たちとキャンプや旅行を楽しむツールとして購入したユーザーは3.8ポイントダウンの19.7%に減少している。ユーザーの年齢層が上がったため、子育てを終え、夫婦2人の時間が増えているためと考えられる。この現象は前回の調査時でも見られ、近年のキャンピングカーの動向を反映したものである。

 また、ペットとキャンピングカーの親和性が高いことも広く認知されてきたため、ペット連れの旅行に利用するユーザーが増えていることも、このデータから裏付けられている。

 「テントキャンプでは不便と感じた」「釣り、バイクなどの趣味を活かす道具として」の2項目は、前回同様、調査をするごとに低下しており、それぞれ、前回より3.9ポイントダウンの13.4%、0.3ポイントダウンの12.2%となっている。キャンピングカーユーザーにとって、アウトドアアクティビティが目的ではないことが顕著に現れている。[図4]

5) キャンピングカーで自由な観光旅行を手に入れる

 キャンピングカーを購入したことで、旅のスタイルがどのように変わったのかを聞いてみると、出発時間や目的地を気楽に決められるようになったが1位で81%(複数回答のため比率合計は100%以上になっています)、立ち寄り温泉や観光施設をめぐるのが楽になったが2位の51.3%となった。

 キャンピングカーを手に入れたことで、自由に動けることの恩恵を強く感じている人が多いようだ。また、その目的が温泉や観光地めぐりといった、ソフト的な要素が強くなっているのも特徴といえるだろう。

 「経済的な旅行が可能になった」「天候などをあまり気にしなくなった」がそれぞれ、22.5%、15.5%となり、前回調査より、0.3ポイント、0.8ポイント減少している。経済性や天候を気にする人、いわゆる、キャンピングカー本来の機能性を追求するユーザーが減っていることも1つの特徴となった。

 4%を占めるその他では、何も決めずにすぐに出発できるようになった、ペットと旅行できるようになった、人との出会いが多くなったなどの意見があった。全般的に自由度が上がったことを旅行スタイルの変化と捉えているようだ。[図5]

6) 国内キャンピングカー保有台数が10万台を突破

 2017年の国内キャンピンカー保有台数は、国産キャンピングカー、輸入キャンピングカーの販売数、輸入数を総合して約106,200台となることが分かった。「キャンピングカー白書2016」で発表した、2015年のキャンピングカー保有台数が約9万5,100台であったことから、今回の白書では約1万1,100台増えたことになる。[図6]

7) キャンピングカーの売上は約424億円に達し、過去最高を連続更新中。

 各社の売上金額を合計すると、2017年のキャンピングカー総売上合計金額が424億6,975万円に達することが分かった。2014年から322億、357億、365億と順調に増えてきており、過去最高の売上を更新し続けている。[図7-1]

 売上の構成比率を見ると、キャンピングカー登録とキャンピングカー登録以外の比率が84.4%:15.6%となっており、前回の調査時よりもキャンピングカー登録車両の比率が5ポイント上がっている。

 カテゴリーごとの売上を見てみると、新車のキャンピングカー登録車両の増加が大きく、前年から約60億円多い254億1,730円となった。逆に新車のキャンピングカー登録以外の車両は約10億減の51億530万円となり、キャンピングカー登録車両か否かの差が大きく現れた。[図7-2]

 総売上金額を総出荷台数で割って、1台あたりの価格を算出すると単価の上昇も確認できる。1台あたりの単価は昨年に比べて増加しているが、3)ユーザーのキャンピングカーの購入金額調査の結果から考えると、1,000万円台以上の高価格帯モデルの販売数が増えたことによって全体の単価が押し上げられた結果とみられる。

8) 業界成長への期待大

 各社の見解として、今後のキャンピングカー業界に対する期待を調査してみると、悲観的な意見は減少し、期待大の声が全体の37.6%から42.9%に増加した。[図8]アンケート回答件数も若干増えており、横ばいと答えた企業は昨年とほぼ同数であったことから、キャンピングカー業界に期待をしている企業数が増えたと考えられる。今回のアンケートに返答した新たな企業にとって、キャンピングカー業界は期待が大きな市場と捉えているとも見ていいだろう。

調査概要


【ユーザーアンケート調査の概要】
調査対象:「くるま旅クラブ」会員のキャンピングカーユーザー6,229人(2017年12月現在)
<回収 2,113人/回収率 33.9%>
調査方法:アンケート用紙を郵送し、返信を日本RV協会事務局が委託した調査機関にて集計
調査項目:46項目
調査期間:2018年2月1日~2月末日

【キャンピングカー業界調査の概要】
調査対象:日本RV協会会員のキャンピングカーメーカーおよび販社103社
<回収 99社、回収率 96.1%>
調査方法:アンケート用紙を郵送し、返信を日本RV協会事務局が委託した調査機関にて集計
調査項目:23項目
調査期間:2017年1月~12月
※ 同データにおいては協会非会員事業者による登録・販売数は含みません

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[日本RV協会]
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