企業と生活者のつながりに関する意識調査 

2012年08月01日
大広ダイレクトマーケティング総合研究所は、「企業と生活者のつながりに関する意識調査」を実施。今回の調査では、SNSを通じて生活者との直接的なつながりを目指す企業に対して、生活者主導社会の深化により生まれた、“自分の考えを世の中に役立てたい”と考える生活者の存在をレポート。「企業は顧客の声にもっと耳を傾けるべき」と思っている生活者は63.8%も存在。実際に、企業が生活者の声に耳を傾けるべく直接運営するSNS への参加意向を見てみると、受動的な情報接触である「メールマガジン」の購読意向は31.9%であるのに対し、情報に能動的なアクションを要するSNSへの参加意向は13.3%に留まっている。しかし、自分の発言や意見など、“自分の声”が役立つと嬉しいと考える生活者は約4割にも達している。生活者が情報発信の主体となる「生活者主導社会」が、ここにも表れているといえる。

【調査結果】

1.企業は、生活者の声に対して、“本当に耳を傾けられているのか?”
「傾聴」がマーケティングにおけるトレンドワードの1つとなり、生活者とつながり、その声に耳を傾けるべく、企業は、Facebookや Twitter などの SNS を活用したプロモーションを展開し始めました。しかし、「企業は顧客の声にもっと耳を傾けるべき」と思っている生活者は63.8%も存在しており、生活者に対して、その企業姿勢はまだまだ伝わっているとは言えません。

2.企業の用意した SNS には“消極的な”生活者たち・・・。
実際に、企業が生活者の声に耳を傾けるべく直接運営する SNS への参加意向を見てみると、受動的な情報接触である「メールマガジン」の購読意向は31.9%であるのに対し、情報に能動的なアクションを要する SNSへの参加意向は13.3%に留まっています。

3.“自分の声を役立ててくれることは嬉しい”と感じる生活者。
しかし、自分の発言や意見など、“自分の声”が役立つと嬉しいと考える生活者は約4割にも達しています。生活者が情報発信の主体となる「生活者主導社会™」が、ここにも表れているといえます。


【調査概要】
性別 : 男性、女性
年齢 : 20~69歳
地域 : 全国
対象数 : 1.035名(割付10セル)平成22年国勢調査のボリュームで割付
調査手法 : インターネット調査

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[大広]
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