労働意識調査ランスタッド・ワークモニター2015年第1四半

2015年04月21日

ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは、世界34の国と地域の18～65歳を対象に実施する、労働者意識調査「ランスタッド・ワークモニター」の2015年第1四半期の結果を発表。
本リリースはその中から、老後の生活資金に関する結果に焦点を当てて発表します。

【調査結果】

ランスタッド・ワークモニター　労働意識調査　2015年第1四半期特筆事項

・日本の働き手の82%が、「老後の生活資金に向けた貯蓄は、雇用主ではなく個人の責任である」、と回答。世界では63.7%が、日本の55歳以上では91.1%が同意

・老後の生活資金のために、日本人の42.2%が、「収入の2割かそれ以上を貯蓄する」、と回答。調査国中4番目に高い水準

【調査結果　概要】

日本の働き手の82%が、「老後の生活資金に向けた貯蓄は、雇用主ではなく個人の責任である」、と回答。世界では63.7%が、日本の55歳以上では91.1%が同意

老後の生活資金の準備について、日本の働き手の82.0%が雇用主でなく個人の責任である、と回答しました。年齢別では、55～65歳で91.1%と、個人責任の意識が非常に高い結果でした。
調査国の平均は63.7%、最も個人責任との回答が多かったのはシンガポール（85.1%）、次にインド（84.1%）、日本はそれに次ぐ3番目でした。反対に個人責任の回答が少なかったのは、ハンガリー（33.8%）、ルクセンブルク（40.7%）でした。

老後の生活資金のために、日本人の42.2%が、「収入の2割かそれ以上を貯蓄する」、と回答。調査国中4番目に高い水準

一方、老後の資金として、実際にどれくらい貯蓄をするのか。今回の調査では、日本の働き手の42.2%が収入の2割以上を貯蓄する、と回答しました。これは、シンガポール（54.0%）、インド（49.2%）、マレーシア（44.4%）に次ぎ、4番目に高い数値でした。
調査国の平均は24.5%、地域別ではアジア（43.7%）、北米（36.7%）、中南米（29.1%）、オセアニア（27.0%）の順で、2割以上の貯蓄をする、と回答した割合が高く、欧州が16.1%で、最も低い値でした。

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[ランスタッド]