日本における「人工知能」に関する意識調査（ユーザー企業のITリーダー対象） 

2016年04月12日
ガートナー ジャパンは、日本における「人工知能」に関する調査結果を発表しました。

【調査結果】

2016年2月に行った調査では、10年以内に人工知能が仕事にどう影響するかを確認しました。その結果、人工知能が「仕事を奪う」「サポートする」を合計して、54.6%が10年以内に人工知能による仕事への何らかの影響があると考えていることが分かりました。

・10年以内に人工知能は自分たちの仕事を奪う　10.5%
・10年以内に人工知能は自分たちをサポートする　44.1%
・今後10年内に人工知能の影響はない　24.9%
・分からない　14.6%
・関心がない　6.0%

今回の調査では、人工知能に関するスキルを獲得したいかどうかについても質問しました。その結果、41.3%が「スキルを獲得したい」と回答し、人工知能に関するスキルを身に着けたいとする人が相当数存在することが確認できました。

・スキルを獲得したい　41.3%
・当面、様子見を継続　32.0%
・不要　7.8%
・分からない　10.9%
・関心がない　8.0%


【調査手法】
2016年2月にガートナー ジャパンが国内の企業に向けて実施した本調査は、ユーザー企業のITリーダー (ITインフラに導入する製品／サービスの選定や企画に関して決済／関与する人) 515人を対象にしたものです。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は500人以上の企業が含まれています。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[ガートナー ジャパン]

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