ヘイズはこの度、世界25カ国、11,500人を対象にした女性活躍推進に関する意識調査を実施しました。日本では430人が回答しており、主な項目として、「同一労働同一賃金」「機会均等」「自己アピール」「昇進意欲」などの項目で男女別の意識を調査しています。

各調査項目において直属の上司の性別が回答にどのように影響しているかを見てみると、直属の上司が女性の場合と男性の場合では、回答に約30ポイントもの差が生じており、女性ロールモデルの存在で、部下の女性に好影響がもたらされていることが明らかとなりました。

【主な調査結果】

「同一労働同一賃金」
■ 同じ労働に対して性別に関係なく同一の賃金が支払われていると思いますか?に「はい」と回答

・日本:男性66%、女性50%、世界平均:男性78%、女性56%(図1)
・日本の結果を直属の上司の性別毎に見ると、直属の上司が女性の場合は73%が同一賃金に「はい」と回答。男性が直属の上司の女性は半数以下の45%が「はい」。(図2)

「機会均等」
■ 性別に関係なく平等な機会が与えられていると思いますか?に「はい」と回答

・日本:男性60%、女性47%、世界平均:男性77%、女性55%(図3)
・日本の結果を直属の上司の性別毎に見ると、直属の上司が女性の場合は77%が「はい」と回答。男性の直属上司を持つ女性は半数以下の41%が「はい」。(図4)


【調査手法について】
本報告書は、2015年11月~2016年1月に収集したデータを用いて作成されています。ヘイズの『世界のジェンダー多様性に関する報告書』は、世界中の男女1万1,500人(女性57%、男性42%、無回答1%)を対象とした調査の結果に基づいています。
また、国別のデータは、オーストラリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、中国、コロンビア、チェコ共和国、フランス、ドイツ、イタリア、日本、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、アラブ首長国連邦、英国、米国の各国の最低100人の回答を反映したものとなっています。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント]
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