世界モバイル利用動向調査2016(世界31ヶ国対象) 

2016年12月14日
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、世界31ヶ国53,000人を対象に実施した世界モバイル利用動向調査をもとに、日本、イギリス、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリア、韓国、ブラジルの比較分析結果をまとめました。

調査では、スマートフォンをはじめとするモバイルデバイスの購入意向、所有率、携帯電話会社の選択理由、スマートフォン・携帯電話の利用実態やアプリケーション利用状況などについて調査を行っています。主なトピックスは以下の通りです。

【調査レポートの主なトピックス】

■スマートフォンなどモバイルデバイスの購入意向、所有率について
>日本は新製品には興味がない?購入動機は「壊れた時」が半数以上の結果に。
他国では「市場に出てすぐ最新のデバイスを購入する」と回答した割合が4~15%だが、日本は僅か1%となる。「非常に気に入った場合、最新のデバイスを購入する」割合を含めても13%となる。一方で、「故障・壊れた時」との回答は、日本の割合が圧倒的に高く51%を占める。その割合は他国では3割程度に留まる。【図1】
>世界の中でも低い日本のスマートフォン保有率。国内では地域により保有率に2割程度の差も。
スマートフォン保有率は他国73~89%、日本は51%。国内を地方ごとに見た場合、関東で59%、中部、近畿で53%に対して、四国は32%、北海道、東北は38%と、地方間では2割以上の保有率の差があった。【図2、3】
>買替え時の旧機種の処分方法、スペア保管が世界的に多数だが、日本は個人間譲渡の割合の低さが目立つ。
機種変更時にそれまで使用していた携帯電話の処分は世界的に4割前後がスペアとして保管すると回答する傾向がある。譲渡、売却する場合に個人間の売却割合は日本では4%に留まり、他国との開きが見られる。【図4】

■携帯電話事業者の選択理由について
>日本国内で、MVNOが存在感を示す。但し通信会社や端末の変更は世界にくらべて頻繁ではない傾向も。
日本の携帯電話事業者のシェアはNTT docomo、au、SoftBankの3社が85%を占めているものの、昨年より市場に参入したMVNO事業者が11%のシェアを獲得しており、存在感を示している。一方で、契約している携帯電話会社、携帯端末の変更の割合が日本では頻繁ではない傾向も見られる。【図5、6】
>携帯電話会社が提供する回線以外のサービスに対して理解度、契約・利用動向ともに低い日本。
日本では44%が携帯電話会社の提供しているブロードバンドやテレビ、公共Wi-Fiスポットなど回線以外のサービス内容を認知しているものの利用しておらず、その利用割合を見ても他国と比較して低調である。【図7】

■携帯電話の利用について
>携帯電話をSNSなどコミュニケーションで利用する割合が世界の中でも低い日本。
日本は他国と比較すると、SNSに代表されるコミュニケーション手段の利用率が低い。一方で、4割が起床5分以内に携帯電話を確認しており、携帯電話が生活に欠かせないものになっている。【図8、9】
>インストールするアプリは世界共通で20個以下の割合が高い。
携帯電話にインストールしているアプリは各国共に20個以下の割合が高く、各国共通した傾向である。【図10】


【調査概要】
 調査形式:PCによるオンラインアンケート
(デロイトが設計した調査項目をもとに外部調査会社にて実施)
対象国:31ヶ国(対象国は次ページ参照)
人数:53,000人
年齢:16歳以上
期間:2016年5月から2016年8月


詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[デロイト トーマツ コンサルティング]
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