国内企業のマーケティングにおけるインフルエンサーの活用状況調査
2018年06月20日サイバーエージェントは、国内の広告主企業を対象にマーケティング活動におけるインフルエンサーの活用状況に関するアンケート調査を行い、調査企業のうち56％がインフルエンサーをマーケティングに活用していることが明らかになりました。
調査トピックス
- インフルエンサーを活用した広告マーケティング活動を実施したことがあると回答したマーケターは56％
- インフルエンサー施策を行う際に活用しているメディアについては、「Instagram」が64％と最も高く、次いで「YouTube」（45％）、「Facebook」（41%）
- インフルエンサー・マーケティングに取り組む目的の上位3つは、「拡散・話題性の創出（69％）」、「ブランディング・認知拡大（66％）」、「サービスや商品への理解を高める（52％）」
- 起用するインフルエンサーのフSNSフォロワー規模について、「マイクロインフルエンサー」とも呼ばれている「フォロワー数1万～10万人のインフルエンサー」の回答が最多で42％
- インフルエンサー・マーケティングの課題としてもっとも多く挙げられたのは、「最適なインフルエンサーの選び方がわからない」で42％、次いで「効果がわかりづらい（38％）」「効果計測ができない（23％）」
調査結果概要
【1】企業のインフルエンサー・マーケティング取り組み状況
インフルエンサーを活用した広告マーケティング活動について、「実施している／実施したことがある」と回答したマーケターは56％となり、半数以上の広告主企業がWebやSNSで大きな影響力を持つインフルエンサーを活用したマーケティング施策に取り組んでいることがわかりました。
・実施している・実施したことがある 56％
・実施したこと 30％
・わからない 14％
【2】インフルエンサー施策を行う際に活用しているメディア
※複数回答
インフルエンサーを起用する際に利用したことがあるプラットフォームについては、「Instagram」が64％と最も高く、次いで「YouTube」（45％）、「Facebook」（40%）という結果になりました。
・Instagram 64％
・YouTube 45％
・Facebook 40％
・Twitter 39％
・ブログ 33％
・TikTok 17％
・MixChannel 12％
・Snapchat 9％
【3】インフルエンサー・マーケティングの実施目的
※複数回答
インフルエンサー・マーケティングの目的としては、「拡散・話題性の創出」の回答が最も多く69％、次いで、「ブランディング・認知拡大」で66％、「サービスや商品への理解を高める」で52％となりました。
直接的な購入やリーチではなく、ターゲットユーザーへのアプローチや理解促進・欲求喚起を目的として、インフルエンサー施策に取り組んでいる企業が大多数という結果になりました。
・拡散・話題性の創出 69％
・ブランディング・認知拡大 66％
・サービスや商品への理解を高める 52％
・リーチ 31％
・購入 16％
・今トレンドの手法だから 6％
【4】 インフルエンサー・マーケティング実施時に起用するインフルエンサーのSNSフォロワー数
※複数回答
起用するインフルエンサーのSNSフォロワー数については、「マイクロインフルエンサー」と呼ばれる「フォロワー数1万～10万人」と回答したマーケターが最も多く42％。
先述のとおり、リーチよりもブランディングや欲求喚起を目的とする企業が多いため、高い専門性と良質なフォロワーを抱え、ファンから高い支持を集めるマイクロインフルエンサーを起用するケースが増えていると考えられます。
・10万人以上 22％
・1万人以上～10万未満 42％
・1万人未満 15％
・特に決まっていない 32％
【5】 インフルエンサー・マーケティングの課題
※複数回答
課題としてもっとも多く挙げられたのは、「最適なインフルエンサーの選び方がわからない」で42％。次いで、「効果がわかりづらい（38％）」「効果計測ができない（23％）」となりました。
インフルエンサー・マーケティング市場のさらなる成長に向けて、今後マーケターによるキャスティングのマッチング精度向上や効果測定ソリューションの導入ニーズが高まることが予想されます。
・最適なインフルエンサーの選び方がわからない 42％
・効果がわかりづらい 38％
・効果計測ができない 23％
・KPIが曖昧 22％
・クリエイティブや投稿内容の質 20％
・社内の理解が得られない 18％
・活用法がよくわからない 9％
・その他 4％
「サイバーエージェント調べ」
調査概要
調査主体：株式会社サイバーエージェント
調査時期：2018年5月～6月
調査方法：Webアンケート調査
調査対象：インターネットメディアに関連した広告・マーケティングに関わりのある広告主企業のマーケター（N=115）
調査機関：株式会社デジタルインファクト
