「タイヤ」に関する意識・実態調査（20代から50代の非降雪地帯に居住する自動車保有者男女対象） 

日本グッドイヤーは、タイヤに関する意識と実態を探ることを目的に、全国の20代から50代の非降雪地帯に居住する男女600名の自動車保有者（※）を対象に調査を行いました。

また、同社が2017年2月16日に発表した同様の調査結果と今回の結果を比較することで、タイヤに関する新たな消費者意識の変化や、1年を通して履き替え不要な第3のタイヤ「オールシーズンタイヤ」に関する最新の利用状況や認知状況、さらには今後の普及に際しての課題点などが明らかになりました。

調査結果サマリー

• 6割が「季節ごとのタイヤ交換は煩わしい」。前回より8.5%も増加。
• 「オールシーズンタイヤ」の認知度は3人に2人。1年半で11.1%も向上
• 1年半でオールシーズンタイヤのユーザーが約2倍に急増
• 利用者の98.6%が「満足」。未利用者の利用意向も70.6％と高水準
  「対応するサイズがあれば使ってみたい」人は90.9％も存在
• 一方、オールシーズンタイヤの利便性や機能の認知はまだまだ不十分？
  4人に3人は「高速道路等のチェーン規制下でも走行可能なこと」を知らない
• 実際に59.2%が急な降雪のため、車での移動を諦めた経験あり

（※）調査対象者：降雪地帯（北海道、東北／青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、北陸／新潟県、富山県、石川県、福井県、　山陰／鳥取県、島根県）と沖縄以外の非降雪地域に在住している20～50代の男女600名

調査結果

● 6割が「季節ごとのタイヤ交換は煩わしい」。前回より8.5%も増加。

まずは、シーズンごとのタイヤ交換について質問をしたところ、約6割（57.5%）の方が、「煩わしいと思ったことがある」ことがわかりました。
前回調査では49.0%でしたが、そこから約１年半の間に8.5%も増加していることから、タイヤ交換を面倒だと感じている人が、近年では増加傾向にあることが、うかがい知れる結果となりました。

●1 年を通して履き替え不要な“第3 のタイヤ”「オールシーズンタイヤ」の認知度は3人に2人。前回調査より11.1%も増加。さらに、オールシーズンタイヤのユーザーは約2倍に急増

続いて、約40 年前に世界で初めてグッドイヤーが開発し、一昨年から日本グッドイヤーが販売するVector 4Seasons hybrid も加わった、一年中履き替え不要なタイヤ「オールシーズンタイヤ」について聞いてみました。
オールシーズンタイヤの認知を聞いたところ、約3人に2人（64.2%）の人が「知っている」と回答しました。前回調査の53.1%から11.1%も増加しており、日本でのオールシーズンタイヤの認知は着実に向上していることが今回明らかとなりました。また、「知っていて履いている」と回答した人は、前回の5.8%から11.5%に増えており、2017年2月から2018年7月までの約1年半の間にオールシーズンタイヤの利用者は約2倍に増加していることがわかりました。

●オールシーズンタイヤ利用者の98.6%が「満足」。未利用者の利用意向も70.6％と高水準。“サイズが無くて断念”した人のうち90.9%は「対応サイズがあれば使いたい」と回答

オールシーズンタイヤを利用されている方に満足度を聞いたところ、98.6%が「満足している」という結果となりました。続いて、オールシーズンタイヤ未利用者に対して、利用意向を聞いたところ、7割以上（70.4%）の人が使ってみたいということがわかりました。いずれも前回の調査結果より増加傾向にあり、オールシーズンタイヤへの満足度も利用意向も、年々高まっていることが考えられます。
また、“過去に対応サイズがないためにオールシーズンタイヤの利用を断念した”人に質問をしたところ、「対応するサイズがあれば使ってみたいと思う」人は90.9％も存在することが明らかとなりました。

●オールシーズンタイヤの利便性や機能の認知はまだまだ不十分？
　4人に3人は「高速道路等のチェーン規制下でも走行可能なこと」を知らない

一方で、オールシーズンタイヤの特徴の一つでもある、高速道路等でのチェーン規制化でも走行可能であることを知っているか尋ねたところ、「知っている」と回答したのはわずか25.2%、「知らない」と回答したのは74.8%となり、4人に3人は知らないという実態が明らかとなりました。

●約6割が、急な降雪のため車での移動を諦めた経験あり

冬期に起こりがちな急な降雪時の運転について質問をしたところ、全体で6割以上（59.2%）が、急な降雪時に車での移動を諦めた経験があることがわかりました。

調査概要

・調査名：タイヤに関する意識、実態調査
・実施時期：2018年7月7日から7月8日
・調査手法：インターネット調査
・調査対象：自動車を保有し、降雪地帯（北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、新潟県、富山県、石川県、福井県、　鳥取県、島根県）と沖縄県以外の都道府県に在住している20～50代の男女600名