国内IoT市場 テクノロジー別予測 

2018年09月12日

IT専門調査会社 IDC Japanは、国内IoT(Internet of Things)市場におけるテクノロジー別の支出額予測を発表しました。

国内IoT市場の市場規模について、2017年の支出額は5兆8,160億円であり、予測期間内に年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate) 15.0%で成長し、2022年の支出額は11兆7,010億円になる見込みです。IDCではIoT支出額を「ハードウェア」「コネクティビティ」「ソフトウェア」「サービス」という大きく4つの「技術グループ」に分解して予測を行っています。本調査の結果、予測対象期間においてソフトウェアとサービスに対する支出割合は継続的に増加し、2022年に両者の合計は61.1%に達するとIDCでは予測しています。一方ハードウェアとコネクティビティはIoTに関わる製品/サービスのコモディティ化に伴うユニット単価の下落によって、支出額の割合は徐々に低下していきます。

調査結果


  • 国内IoT市場におけるソフトウェア/サービスの支出割合は2022年までに8.3ポイント増加し61.1%に達する
  • ソフトウェア支出は製造業向けIoTプラットフォームやスマートホームアプリの浸透が牽引し、サービス支出はスマートグリッドを中心とした社会インフラの高度化案件が押し上げる
  • ベンダーは企業のIT/LOB部門の双方へのアプローチ力を強化し、両部門の相互理解を深める取り組みが必須になる
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