消費者のモバイル利用に関する意識調査 Mobile Marketing Research 2019 

アドビは、消費者のモバイル利用に関する意識調査「Mobile Marketing Research 2019」を実施しました。この調査は、2019年1月に、日本国内のスマートフォンを所有する消費者1,000人を対象に行ったものです。

調査結果

■全世代でモバイルは外出に不可欠

調査では、日本国内のスマートフォンを所有する消費者の83％が、外出先でデバイスが必要であると回答しました。全世代を通じて8割を超えており、モバイルデバイスが日本人の生活に着実に浸透している様子がうかがえます。

さらに、スマートフォンを2週間取り上げられたらと仮定した場合、回答者全体の58％は、「無しでは生きていけない」または「とても不便」と答えました。特に若い世代ほど、「無しでは生きていけない」と答える傾向がありました。一方、なくても「構わない」と答えたのは全体でわずか6％にすぎませんでした。

■もっともモバイル利用が増えたのは渋滞情報／GPS／地図の利用

モバイルデバイスを使ってできることは、年々増えています。1～2年前より増えた行動について質問すると、渋滞情報／GPS／地図の利用（53％）、Touch ID（指紋認証）またはFace ID （顔認証）の利用（31％）、および文書のスキャン／撮影（26％）で、モバイルデバイスを利用する機会が増えたことが明らかになりました。

■モバイルは消費生活の中心に

モバイルは、消費生活においても中心的な存在になりつつあります。買いたいものは全てモバイルで買うことができると答えたのは回答者の半数以上（53％）にのぼりました。

消費生活において、PCや実店舗よりモバイルを使うことが多い行動は、配送状況の確認（50％）、レストラン予約（43％）、電化製品購入前の調査（40％）、購入したい服の検索（34％）、返品・交換の手配（33％）、出前の注文（30％）であることがわかりました。

一方で、食料品の買い出し（55％）や銀行の利用（35％）では、他の手段と比べて実店舗で行うことが多く、モバイル利用の余地がある可能性があります。

■モバイルアプリ vs モバイルWebサイト

モバイルアプリは、ブランドにとってカスタマー エクスペリエンスの重要な役割を担いつつあります。回答者の40％が、企業とやり取りをする際、モバイルWebサイト（15％）よりモバイルアプリを好むことが明らかになりました。

日本の消費者は、平均10本未満の小売系アプリ（SNSやゲームを除く）をモバイルデバイスにインストールしています。中でも、モバイル用サイトよりもモバイルアプリの利用を好むのは、銀行のサービスを利用する時（36％）が最も多く、購入したい服を探す時（33％）、タクシーの配車を依頼する時（30％）が続きました。
同じブランドを繰り返し利用する場合や、特別なオファーやお知らせを受け取りたい場合ほど、モバイルアプリを活用する傾向があることが読み取れます。

■モバイル戦略のあるブランドが競争を制す

消費者のモバイル利用の実態を把握するのはとても重要なことです。今やモバイルは、仕事のオンオフに関わらず消費者の生活の中心にあります。

また、モバイルに対する期待は急速に高まっており、消費者は使い勝手がよく毎日の生活をより便利にしてくれるモバイル体験を求めています。たとえば、モバイルは自分のしたいことやニーズを満たせるものであってほしいと消費者は考え、自分に関係のあるメッセージや広告をタイミングよく受け取りたいと思っています。

調査概要

「Mobile Marketing Research 2019」について
「Mobile Marketing Research 2019」は、アドビが調査会社であるAdvanisに委託し、米国、英国、フランス、ドイツ、ANZ（オーストラリアおよびニュージーランド）、インド、ブラジル、メキシコ、日本のスマートフォンを所有している成人消費者を対象に実施したオンライン調査です。日本の調査結果は、1,000人の回答に基づいています。調査データは、2019年1月2日から2019年1月10日にかけて収集されました。